アンコール・タネイ遺跡保存整備のための現地調査XVIII-中央伽藍前十字テラスの保存修復に向けた予備調査



タネイ遺跡は12世紀末から13世紀初頭の建立と推測される仏教寺院で、その中央伽藍の正面にあたる東側には大型の矩形テラスと十字テラスが並んでいます。同時代の他寺院でも伽藍正面には大型テラスが認められますが、矩形テラス前に十字テラスが接続する構成は珍しく、タネイ寺院の性格を考える上でも重要な遺構と言えます。しかし、テラス上に生えた樹木の根やテラス内部を構成する盛土層の不等沈下により、とくに十字テラスの崩壊が著しい状況にあります。
そこで文化遺産国際協力センターでは、令和6(2024)年11月末から12月下旬にかけて職員4名を派遣し、今後の保存修復方法の検討に向けた予備調査として、カンボジア政府APSARA機構の考古スタッフとの協働による十字テラスの発掘調査を開始しました。併せて、崩壊原因を解明するための内部構造調査や破損調査、崩落した石材の残存状況調査を実施し、今後の修復手法に関する基礎的検討を行いました。
発掘調査の結果、周囲の堆積土中からかつて十字テラスを構成していたと考えられる多数の散乱石材を検出したほか、基礎地業層やテラス内部の構造の一端が明らかになりました。一方、テラス基底部の現状レベルを確認したところ、とくに南北の翼端部に向かう沈下が認められるものの、基底部自体は比較的健全な状態を保っていることがわかりました。これに対して、テラス東翼の南北辺や南翼付近では側壁や床材が多くの箇所で失われており、砂を主体とする内部盛土が流出している状況が確認されました。散乱石材の中からはテラス側壁中段に比定される部材がほとんど見つかっておらず、いつの時代かにこれらの石材が人為的に持ち去られた可能性が考えられます。こうした観察結果をもとに十字テラスの修復方法をAPSARA職員とともに検討し、修復の基本方針や今後の進め方について概ね合意に達しました。
これと並行して、同年8月までに部分修復を実施した中央塔東西入口部について(XVI-XVII次現地調査)、若干の追加的石材修復作業を行いました。さらにこの間、12月11日から13日にはシエムレアプ市内で国際調整委員会会合(ICC-Angkor/Sambor Prei Kuk)が開催され、中央塔入口部の修復完了と中央伽藍前十字テラスの調査内容について報告しました。
ルクソール(エジプト)岩窟墓における壁画断片の保存修復に係る研究


文化遺産国際協力センターでは、早稲田大学エジプト学研究所およびエジプト考古局と協力し、ルクソール西岸アル=コーカ地区に所在する岩窟墓に描かれた壁画の保存修復に関する共同研究を実施しています。研究対象となる壁画は、平成25(2013)年に早稲田大学名誉教授近藤二郎氏によって発見されたコンスウエムヘブ墓に描かれたもので、制作年代は新王国時代の紀元前1200年頃と推定されています。
この壁画は、石灰岩の表面に塗られた土を主原料とする壁に描かれています。これまでの研究では表面に付着した汚れのクリーニング方法や、土壁が剥離・剥落した箇所に適した修復材料および技法の開発に取り組んできました。そして、令和6(2024)年11月20日~12月5日に実施した実地研究では、発掘作業中に発見された壁画断片を原位置に戻す処置方法について検討しました。その結果、壁画表面の保護方法や裏面の補強方法について良好な結果が得られ、土や粘土といった元来この壁画に使用されている材料と同等のものを使った原位置への再設置作業からも一定の成果を確認することができました。今後は、今回行った処置の効果や安定性に着目しながら経過観察を続けていきます。
この研究は、基礎研究から各種実験を重ね、実用性に配慮した処置方法を導き出すという過程を経て丁寧に進めてきました。その成果はルクソールにおいて他に類を見ないものであり、エジプト考古局や現地の専門家から非常に高い評価を受けています。今後も、新王国時代に数多く制作された壁画の保存修復に貢献する研究を推進し、さらなる成果を目指して活動を続けていきます。
ネパール・キルティプル市における歴史的民家の保存活用に向けた共同調査 その3


東京文化財研究所とキルティプル市は、歴史的民家保全のパイロットケーススタディとして、令和5(2023)年よりキルティプル旧市街の広場に面する大規模民家の保存に向けた共同調査を行ってきました。令和6(2024)年12月20日~27日にかけて職員1名を現地に派遣し、26日には対象物件の今後の保存活用に向けたワークショップ「キルティプルの歴史的集落の保全」を両者で共催しました。
午前の部では、NGO組織であるKathmandu Valley Preservation Trust (KVPT)のスタッフがネパールにおける歴史的民家の保存活用事例に関する講演を行ったほか、当研究所職員と現地専門家による調査チームのメンバーらがこれまでに実施した調査の成果を報告しました。これにはキルティプル市長、副市長、区長および対象建物の所有者家族らを中心に約50人が参加し、今後の建物の保存をめぐって、行政、所有者側の双方から積極的な意見が出されました。
また、午後の部には所有者家族を中心に16人が参加し、長年暮らしてきた建物にまつわる記憶、感情、未来など様々なトピックを話し合うブレインストーミングを行いました。
具体的な保存のあり方についての合意形成に至るまでにはまだ長い道のりが予想されますが、対象建物の価値を話し合いながら共有することで、その保存に向けた一歩を踏み出せたのではないかと思います。
一方、今回の派遣期間中には、キルティプルと同じく世界遺産暫定リストに登録されているコカナ集落も訪問しました。コカナ集落では、平成27(2015)年のゴルカ地震後に集落内の歴史的民家のほとんどが建て替えられてしまいましたが、集落中心部に19世紀頃の建築とされる歴史的民家が僅かに残っていました。この建物については、以前より私たちに地元住民有志から保存に関する支援の相談が寄せられていたのですが、昨夏の豪雨によって完全に倒壊してしまいました。幸いにも負傷者はなかったそうですが、コカナ集落を長年見守ってきた貴重な建物が失われたこと、そして必要なタイミングで支援を届けられなかったことが大変に惜しまれます。
イコモス2024年次総会/学術シンポジウムへの参加


令和6(2024)年11月13日~15日にかけて、ブラジル・オウロプレトで開催されたイコモスの2024年次総会/学術シンポジウムに参加しました。イコモス(ICOMOS = International Council on Monuments and Sites)とは、昭和39(1964)年に採択された「歴史的な建造物および場所の保存と修復のための国際憲章(べニス憲章)」のもとに昭和40(1965)年に設立された専門家や学識者等で組織される文化遺産保護の第三者機関(NGO)です。現在では全世界で10,000名以上の会員を擁しており、その活動は、ユネスコの諮問機関として世界文化遺産の価値評価等の審査を行うことでもよく知られています。
今年の学術シンポジウムは、ベニス憲章採択60周年の節目を捉え、「ベニス憲章の再検討:批判的な見地と今日的課題への挑戦(Revisiting the Venice Charter: Critical Perspectives and Contemporary Challenges)」がテーマに掲げられ、4本の基調講演と4回のラウンドテーブルを中心に、国際的な遺産保護の現状や将来展望について活発な議論が展開されました。その中では、気候変動や人口移動、地域間不平等などの様々な社会問題が関係するようになっている21世紀の遺産保護の潮流にあって、ベニス憲章は国際規範としての役割を十分に果たせなくなっているとの意見が主流を占める結果となり、最後に、ベニス憲章にかわる新しい国際憲章の起草を強く勧告する「オウロプレト文書(Ouro Preto Document)」が採択され、会議は幕を閉じました。
東京文化財研究所では、今後もこうした国際会議への積極的な参加を通じて、文化遺産保護に関する国際情報の収集と蓄積に努めていきます。
聖ミカエル教会(ケシュリク修道院)での保存修復共同研究


文化遺産国際協力センターでは、トルコ共和国のカッパドキアに位置する聖ミカエル教会(ケシュリク修道院内)を対象に、現地専門機関や大学と協力しながら内壁に描かれた壁画の保存修復に関する共同研究事業を進めています。今年の6月には、安全に研究活動を行うための環境整備について現地関係者と協議し、足場の設置や水道の整備など、多方面でご協力いただけることとなりました。(聖ミカエル教会(ケシュリク修道院)保存修復共同研究に係る協議::https://www.tobunken.go.jp/materials/katudo/2087011.html)
令和6(2024)年10月25日~11月9日にかけて現地を訪問し、ネヴシェヒル保存修復研究センターと共同で、剥離した漆喰層の補強や、壁画表面に付着した煤汚れの除去方法など、保存修復に関する実地研究を行いました。いずれについても有効的な方法を見出すことができ、その結果、これをもとにした保存修復計画を立案するに至りました。また、11月6日には、カッパドキア大学で開催された当該事業に係る国際シンポジウムに参加し、事業目的や進捗状況について報告しました。
この共同研究は、東京文化財研究所が中心となり、トルコの専門機関や大学に加え、欧州の専門家も参加する国際的なプロジェクトに成長しています。学術的な調査にとどまらず、文化財の保存や活用に携わる多くの人々に役立つような活動を目指していきます。
世界遺産研究協議会「世界遺産の柔らかい輪郭」の開催


文化遺産国際協力センターでは、平成28(2016)年度から世界遺産制度に関する国内向けの情報発信や意見交換を目的とした「世界遺産研究協議会」を開催しています。令和6(2024)年度は「世界遺産の柔らかい輪郭-バッファゾーンとワイダーセッティング-」と題し、資産の適切な保護を目的としてその外側に設定される周縁部に焦点を当てました。今回は、令和6(2024)年11月25日に東京文化財研究所で対面開催し、全国から地方公共団体の担当者ら84名が参加しました。
冒頭、文化遺産国際協力センター国際情報研究室長・金井健からの開催趣旨説明に続き、鈴木地平氏(文化庁)が「世界遺産の最新動向」と題して、今年7月にニューデリーで開催された第46回世界遺産委員会における議論や決議等について報告を行いました。その後、松田陽氏(東京大学)が「世界遺産の周縁における遺産概念の広がり」、文化遺産国際協力センターアソシエイトフェロー・松浦一之介が「イタリアのバッファゾーンとワイダーセッティング-景観保護法制に基づく遺産価値の広がり-」と題した講演を、続いて佐藤嘉広氏(岩手大学)が「『平泉』のバッファゾーンとワイダーセッティング」、木戸雅寿氏(滋賀県)が「彦根城世界遺産登録としてのバッファゾーンとワイダーセッティング」、正田実知彦氏(福岡県)が「HIAにおけるワイダーセッティングの捉え方-宗像・沖ノ島の事例とWHSMFの講義から-」と題した事例報告を行いました。その後、登壇者全員が世界遺産の価値(OUV)のあり方、世界遺産の保護を支える日本国内の制度的課題、さらには世界遺産制度の将来像について意見交換を行いました。
これらの講演、事例報告、意見交換をつうじて、近年導入されたワイダーセッティングは明確に定義することが難しいものの、有形・無形の二つの側面からアプローチが可能なことや保護と活用を両輪とする枠組みで捉えることが可能なことなどが浮き彫りになりました。また、このような資産周縁の管理そのものが現在の国内の法制度では非常に難しいという課題も再確認できました。こうしたテーマも含め、当研究所では引き続き文化遺産保護に関する国際的な制度研究に取り組んでいきたいと思います。
バーレーンおよびサウジアラビアの文化遺産保存状況に関する調査


文化遺産国際協力センターでは、文化遺産保存状況の調査ならびに関連協議のため、令和6(2024)年10月上旬にバーレーンとサウジアラビアへ調査団を派遣しました。
このほど、バーレーン文化古物局と東京文化財研究所、金沢大学古代文明・文化資源学研究所の三者は協力協定を締結し、新たに「バハレーン・アラビア湾岸考古学・文化遺産研究センター」を立ち上げ、同国の考古学研究と文化遺産保護事業を共同で進めていくことで合意しました。今回のバーレーン訪問のおもな目的は、年初の大雨による影響を受けた遺跡の状況調査です。カラートゥ・ル=バーレーン遺跡では、浸水による砦外壁の崩壊や、ナツメヤシ材を用いた天井梁の顕著な撓みが確認され、一時的に観光客の立ち入りが制限されていました。また、バルバル神殿遺跡では、最も神聖な場所であったと思われる井戸状遺構に砂が流入し、基礎の洗堀等によって複数の石材が傾斜・移動していました。このように、気候変動による年間降水量の増大に伴い、それによる文化遺産への影響が中東・湾岸地域では年々深刻化しています。数年前に採られた記録と現状を比較して劣化の進行を定量的にモニタリングすることを提案し、影響軽減の対策案について協議しました。
一方、サウジアラビアでは、令和6(2024)年9月に世界遺産に新規登録されたばかりのアル・ファウ遺跡をテーマとして首都リヤドで開催されたシンポジウムに出席し、続いて遺跡現地も見学しました。イスラーム以前の交易都市の遺構を中心としたアル・ファウ遺跡は、祭祀遺構や主に青銅器時代に築かれた多数の古墳も含む広大かつ多面的な遺跡ですが、発掘調査はまだ全体の数%しか完了していません。今回の訪問では文化遺産庁とも意見交換を行い、今後の公開に向けた史跡整備のなかで必要な支援ができるよう、協議を継続することを確認しました。
文化遺産の3Dデジタル・ドキュメンテーションとその活用に関するワークショップの開催



文化遺産国際協力センターは、令和6(2024)年度文化遺産国際協力拠点交流事業「デジタル技術を用いたバーレーンおよび湾岸諸国における文化遺産の記録・活用に関する拠点交流事業」を文化庁より受託しています。その一環として、令和6(2024)年10月21~30日にかけて「文化遺産の3Dデジタル・ドキュメンテーションとその活用に関するワークショップ」ならびに「日本の博物館、史跡におけるAR、VR、デジタル・コンテンツの活用に関するスタディー・ツアー」を実施しました。本研修は、前年度に同交流事業を受託してバーレーンにて実施した、3Dデジタル・ドキュメンテーションに関する基礎的な研修を発展的に継承したもので、今回はバーレーン、クウェート、サウジアラビア、オマーン、エジプトの5カ国から計7名の専門家を招聘して、応用的な技術講習・実習に加え、ドローンを航行させての遺跡や建物の広域測量の実習、さらに日本国内での活用事例を見学するスタディー・ツアーも行いました。
日本に招聘して研修を実施するねらいは、考古遺跡や歴史的建造物の記録における3Dデジタル・ドキュメンテーションの導入だけでなく、歴史教育や博物館展示、史跡公開などの場面での活用事例を学んでもらうことにあります。そこで、東京国立博物館と文化財活用センターが製作したデジタル日本美術年表をはじめとするデジタル・コンテンツや、産業技術総合研究所が進めるデジタルツイン事業の一つである3D DB Viewer、博物館資料の3Dデータを3Dモデルとして出力し“触れる展示資料”を提供している「路上博物館」などの事例を紹介しました。また、広島の平和記念公園で実施されているPeace Park Tour VRの体験、大塚オーミ陶業による文化財のレプリカ製作の現場見学、福井県一乗谷朝倉氏遺跡の屋内外における遺構露出展示や復元街並みとAR・VRの融合事例の見学などを実施しました。
湾岸諸国の中でも、3Dデジタル・ドキュメンテーションを本格的に導入したい対象や場面が国毎に異なり、より専門的かつ集中的な研修と実用化が求められていることがうかがわれました。今後はそれらのニーズに個別に対応した、より実践的な協力のあり方も検討していきます。
旧機那サフラン酒製造本舗土蔵鏝絵の保存修復に係る調査研究(その2)


東京文化財研究所では、令和3(2021)年度より、「文化遺産の保存修復技術に係る国際的研究」の一環として、スタッコ装飾に関する研究調査を行なっています。昨年度は、新潟県長岡市にある機那サフラン酒製造本舗土蔵にて、扉や軒下に配された鏝絵を対象に、埃などの付着物の除去や、剥離・剥落といった損傷箇所に対する適切な保存修復方法の確立を目的とする調査研究を長岡市から受託して行いました。これに続き、今年度は、彩色層や漆喰層の補強および補彩技法の確立を目的とする調査研究を、欧州の専門家にも協力いただきながら9月26日~10月16日にかけて行いました。
過去にこの鏝絵では、損傷箇所の補修に合成樹脂を含む材料が使われていましたが、夏は高温多湿で、冬季間には降雪量の多いことから経年による劣化が激しく、ときに補修材料が鏝絵を傷める原因になっていました。この現状を改善すべく耐久性に優れた無機修復材料の導入を検討し、補彩においては、制作から間もなく100年を迎える本鏝絵が持つ風格を現代に継承しつつ、鏝絵蔵全体の調和を生み出すよう配慮した彩色方法を採用しました。
一連の調査研究を通じて確立された鏝絵の保存修復方法は、文化財保存学の視点から実施された国内初の事例となります。この方法に基づく成果については、今後の経過観察を通じてその効果を検証する必要がありますが、現状の改善に繋がる大きな一歩を踏み出すことができたといえるでしょう。
スタッコ装飾及び塑像に関する研究調査(その5)


文化遺産国際協力センターでは、令和3(2021)年度より、運営費交付金事業「文化遺産の保存修復技術に係る国際的研究」において、スタッコ装飾及び塑像に関する研究調査に取り組んでいます。
その活動の一環として、令和6(2024)年9月6日~7日にかけてイタリアのソンマ・ヴェスヴィアーナにあるローマ時代の遺跡を訪問しました。ヴェスヴィオ火山の北側に位置するこの遺跡では、平成14(2002)年以来、東京大学を中心とする発掘調査団によって調査が進められており、これまでに紀元前後に創建されたと考えられる遺構が発見されています。そして、様々な調査の結果、これらの建物が歴史書の中に記されたローマ帝国初代皇帝アウグストゥスの別荘である可能性が高いことから関心が寄せられています。
今回の訪問では、遺構の中に残るスタッコ装飾に焦点を当て、使用されている材料や技法、彩色を対象にした事前調査を実施し、研究計画書を作成しました。この計画書の中では、スタッコ装飾や壁画が残る装飾門の現代的な保存修復方法について検討を深めることについても言及しており、遺跡の保存と活用を視野に入れています。
今後は、ギリシャ・ローマ時代の考古遺跡を対象にしたスタッコ装飾の技法・材料に係る比較調査を通じて構造や特性について理解を深めるとともに、それらの保存修復方法やサイトマネジメントのあり方について研究を続けていきます。
国際研修「紙の保存と修復」2024の開催


令和6年(2024)年8月26日~9月13日にかけて、国際研修「紙の保存と修復」を開催しました。本研修は平成4(1992)年よりICCROM(文化財保存修復研究国際センター)と東京文化財研究所が共催しています。参加者はこの3週間の研修で、紙文化財が日本においてどのように保存されてきたかを体系的に学びます。日本の修復技術やその文化的背景を伝えることで、さまざまな地域の文化財保存へと役立ててもらうことが、本研修の目的です。本年は60カ国165名の応募者のうちから、アルメニア、カナダ、ドイツ、イタリア、マルタ、メキシコ、オランダ、スイス、英国、アメリカ合衆国の各国、計10名の専門家を招きました。
研修は講義、実習、スタディツアーから成ります。講義では、日本の文化財保護制度や、和紙の特性、そして小麦でんぷん糊や刷毛といった伝統的な道具材料について扱いました。
実習では、国の選定保存技術「装潢修理技術」保持認定団体の技術者を講師に迎え、巻子を仕立てる作業を通じて、日本で行われている修復作業を学びました。
第2週目は中部・近畿地方を巡るスタディツアーを行いました。まず名古屋城を訪れ、伝統的な建物内における屏風や襖の使われ方を学びました。続いて美濃市では、国の重要無形文化財である本美濃紙の製造工程を見学しました。さらに京都市では、江戸時代から続く伝統的な修復工房を見学しました。
最終週には、巻子だけでなく、屏風や掛け軸の構造や取り扱い方法についても実習しました。
研修後のアンケート結果によれば、参加者の多くが、修復材料として和紙を使用する方法への理解をさらに深めたようです。各自が帰国後、本研修で得た技術や知識が周囲にも広まり、応用され、それによって諸外国の文化財がよりよく保護されていくことを願っています。
アンコール・タネイ遺跡保存整備のための現地調査XVI-XVII-中央塔保存修復のための技術協力


カンボジアの世界遺産・アンコール遺跡群の北東部に位置するタネイ遺跡は、12世紀末から13世紀初頭に建立されたと考えられている仏教寺院で、高さ約15mの中央塔は、一部が崩壊しているものの、仏教モチーフの装飾が刻まれたペディメントが四方に配され、内部には本尊の仏像が据えられていたと思われる台座も残っています。
その各面の入口枠は上下左右の4辺がそれぞれ大きな砂岩材で構成されていますが、東西面ではともに上枠が折れているなど破損・変形が進行して危険なため、ながらく木製のサポートで支持されていました。今回、この中央塔の東西入口まわりを構造的に安定させるとともに、木製のサポートを撤去することで、訪問された方々により本来に近い寺院の姿を眺めながら伽藍中軸線上を安全に歩いていただけるよう、入口枠とこれに隣接する範囲を対象に部分的な修復作業を実施しました。
修復に先立って、令和6(2024)年3月開催の国際調整委員会会合にて計画が提案、承認されました(前稿を参照)。その後、6月からアンコール・シェムリアップ地域保存整備機構(APSARA)の主導のもと、現場作業が開始されました。東京文化財研究所は、本修復事業への技術協力の一環として、令和6(2024)年6月15日~7月2日に2名(XVI次現地調査)、8月7日~11日に1名(XVII次現地調査)を派遣し、APSARA職員と協力して作業を行いました。具体的には、①中央塔入口の構成石材および周辺散乱石材の解体・移動前記録、②部分解体、③石材修復、④再構築、⑤修復後記録、の手順で進行し、8月派遣時に無事に修復が完了しました。
ブータンの文化遺産指定民家修復に向けた部材調査


東京文化財研究所では、平成24(2012)年以来、ブータン内務省文化・国語振興局(DCDD)と協働して、同国の伝統的民家建築に関する調査研究を継続しています。同局では、従来は法的保護の枠外に置かれてきた伝統的民家を文化遺産として位置づけ、適切な保存と活用を図るための施策を進めており、当研究所はこれを研究・技術面から支援しています。
これまでに全国で80棟ほどの古民家を調査してきた中でも最古級と目されるのが、首都ティンプー市近郊のカベサ集落に所在するラム・ペルゾム邸です。土を版築して造られた外壁にほとんど開口部がないきわめて閉鎖的な建物で、今日一般的なブータンの民家とは大きく異なる特徴などから、建設時期は少なくとも18世紀代まで遡るものと考えています。
平成25(2013)年に調査した時点で既に荒廃が進んでいましたが、上階床や屋根などの木造部分が平成29(2017)年に全崩壊するに至り、これを受けて、建物内部に散乱した部材の回収ならびに格納作業を実施し、残った外壁の構造体を保護するための仮屋根の設置も行われました。コロナ禍により現地活動が中断する間に本物件を文化遺産として保護するための手続きが進められ、令和5年(2023)年に民家建築としては初の遺産指定が実現しました。
このたび、令和6(2024)年8月12日~23日にかけて、当研究所職員2名に外部専門家2名を加えた4名を日本から派遣し、DCDD職員らとともに、本建物の修復に向けた部材調査を実施しました。以前の格納作業にも携わったマルティネス・アレハンドロ氏(京都工芸繊維大学助教)が各部材の使用部位を同定する作業に加わる一方、日本の木造文化財建造物修理に豊富な実績を有する鳥羽瀬公二氏(日本伝統建築技術保存会会長)が部材ごとに再使用の可否と修理方法の検討を行い、この作業には歴史的建造物修理に従事するブータンの大工棟梁9名が参加しました。調査中にはツェリン内務大臣が現場視察に訪れたほか、国営テレビや新聞の取材を受けるなど、この取り組みには強い関心が寄せられています。得られたデータをもとに引き続き、オーセンティシティの保存に最大限配慮した全体修復計画の検討を進めるとともに、DCDD側での実施予算確保に向けた工費積算等の作業を支援していきます。
本調査は、科学研究費助成金基盤研究(B)「ブータンにおける伝統的石造民家の建築的特徴の解明と文化遺産保護手法への応用」(研究代表者 友田正彦)により実施しました。
欧州専門家との石造文化財の保存修復に向けた共同研究(その2)


文化遺産国際協力センターでは、石造文化財のより良い保存修復手法の確立を目指し、欧州専門家との共同研究を進めていいます。
令和6(2024)年7月1日~6日にかけてイタリアのフィレンツェを訪問し、国立修復研究所や国家認定文化財修復士の方々の協力を得ながら、日本国内には流通していない修復材料を用いた石材表層面の補強や石材片の接合について実験研究を行いました。
また、16世紀にメディチ家によって造園されたボーボリ庭園に設置された石造彫刻を対象に行われている保存修復作業の現場を訪問し、亀裂や層状剥離、欠損箇所への充填といった様々な傷みへの対処法について見学し、知見を深めました。なかでも、屋外環境下で発生しやすい生物劣化を抑制するための対処法は大変興味深く、保存管理の負担軽減にも繋がるものです。わが国においても効果が期待できることから、大きな収穫となりました。
今後も、実験研究や事例調査を継続するとともに、当該分野に係る専門家と繋がりを深めながら、日本国内の石造文化財の保存修復への応用も視野に入れつつ研究を続けていきます。
スタッコ装飾及び塑像に関する研究調査(その4)


文化遺産国際協力センターでは、令和3(2021)年度より、運営費交付金事業「文化遺産の保存修復技術に係る国際的研究」において、スタッコ装飾及び塑像に関する研究調査に取り組んでいます。当初の研究計画では、建材としてのスタッコが装飾や塑像を制作するための材料として活用されはじめた地中海沿岸地域を対象に調査研究を始める予定でした。これまでは、コロナウイルス感染症の蔓延に伴い国内調査に切り替えるなど研究計画の変更を余儀なくされてきましたが、状況の改善を受けて当初の計画に立ち返り、現在は欧州での活動を再開しています。
令和6(2024)年7月5日~7日にかけてイタリアのパレルモを訪問し、ギリシア人の植民都市が築かれた時代の遺跡を対象とした調査研究への協力について、現地の文化財監督局と協議しました。また、先方の取り計らいにより世界遺産にもなっているモンレアーレ大聖堂をはじめとするアラブ・ノルマン様式建造物群や、16〜17世紀を中心に活躍した彫刻家ジャコモ・セルポッタのスタッコ装飾が残る教会を訪問し、現地専門家より保存修復への取り組みについて話を伺いました。
今後は、シチリア島の考古遺跡を対象にスタッコ装飾の技法・材料に係る調査を通じて構造や特性についての理解を深めるとともに、それらの保存修復方法やサイトマネジメントのあり方について研究を続けていきます。
ネパール・キルティプル市における歴史的民家の保存活用に向けた共同調査 その2

ネパール・キルティプル市は、首都カトマンズから約4km南西に位置し、ネワール民族による中世集落の遺構をよく残す都市として、世界遺産暫定一覧表に記載されています。しかし、急速な都市化や2015年に発生したゴルカ地震後の被災建物の建替え等によって、歴史的な街並みは大きく変化し続けています。そこには、寺院や王宮など公共的な建築が文化財として国の法的保護の下に位置付けられているのに対し、個人所有の住宅には実効的な保護の枠組みが存在しないという大きな課題が横たわっています。
こうした背景のもと、キルティプル市と東京文化財研究所は、令和5(2023)年秋より、キルティプル旧市街内の歴史的建造物、特に個人所有の歴史的民家の保存と活用に向けた共同調査を開始しました。
令和6(2024)年7月16日~23日にかけて行った職員2名の派遣では、キルティプル市のエンジニアや現地協力者らとの協働のもと、パイロットケースとして位置づけた一棟の歴史的建造物の実測調査やデジタル3次元計測、建物の変遷に関わる痕跡調査等を行いました。また、立命館大学プロジェクト研究員Lata Shakya氏の協力を得て、対象建物の所有者や郷土史家への聞取り調査を実施し、さらに、現地専門家Bijaya Shrestha氏の協力を得て、キルティプル旧市街に現存する個人所有の歴史的建造物の分布について簡易な悉皆調査を行いました。
これらの調査によって、対象建物が、ある時期にはキルティプルの王宮に付随する行政施設であった可能性や、また旧市街の街並みを構成する民家の中でも当初の外観をよく残す、特に重要な建物であることが明らかとなってきました。
対象建物は、雨漏りや蟻害などの破損が進行しており、一刻も早い修理を必要としています。建物の歴史的価値を明らかにし、広い意味で文化遺産としての位置付けを与えることは、建物の維持費用の確保や所有権の問題など様々な現実的課題に直面する歴史的建造物にとって、保存に向けた重要なステップを踏み出すきっかけとなり得ます。
地域の文化的な豊かさを守るだけでなく、持続的な発展にも結びつけられるような保全の在り方を探りながら、建物の所有者、行政機関、現地専門家らと共に今後も対話と試行を重ねたいと思います。
第2回こども文化遺産ワークショップ開催


東京文化財研究所では、文化遺産に対する次世代の興味関心の拡大を目的に、昨年度より小学生を対象とした文化遺産ワークショップを開催しています。第2回目となった7月27日(土)の会には25名の小学生とその家族、総勢70名以上が参加しました。
前回に引き続き古代エジプトの文化遺産をテーマとし、今年度は新たに、ピラミッドの建造順を並べ替えるワークシート、発掘調査の紹介、古代エジプトの船に関する研究成果を反映させた立体パズルといったプログラムを実施しました。それぞれのプログラムは、考古学の編年の仕組みに触れることや、遺跡の発見から調査研究・保存修復の実際の手順を学ぶこと、古代エジプトで使用された文字の意味や、船を造る際の工夫を知ることなどをねらいとしており、学術的な研究の一端に遊びながら触れ、学ぶことができます。立体パズルでは、実際に木造船の組み立てに使用された番付システムを簡易化し、ヒエログリフや数字に込められた法則を考えながらパズルの前後左右や並び順を判断するという仕組みにしました。
このようなワークショップは、文化的・歴史的遺産のミステリアスな側面に対する子供たちの関心の向上や、新たな気付きや学びの機会の提供だけでなく、親世代にも文化遺産研究の成果とその背景や意義を理解していただく好機となります。今後も調査研究成果をもとにした研究機関ならではのワークショップを開催して参ります。
第46回世界遺産委員会への参加


令和6(2024)年7月21日~31日、第46回世界遺産委員会がインドのニューデリーで開催され、東京文化財研究所から文化遺産国際協力センター3名、文化財情報資料部1名の計4名がオブザーバーとして参加しました。
委員会では、世界遺産条約の締約国や諮問機関の代表らが一堂に会し、世界遺産の新規登録や保全状況などの審議が行われます。新規登録では、今回24件が新たに登録され、世界遺産の総数は1223件となりました。わが国で大きく報道された「佐渡島の金山」については、イコモスが登録には情報が不十分として範囲の修正などを求める勧告を出していましたが、勧告に対する日本政府の対応を受けて、全会一致で世界遺産への登録が決まりました。保全状況の審議では、高速道路の建設が計画されるイギリスの「ストーンヘンジ」など危機遺産入りを勧告された4資産の記載がいずれも回避された一方、戦禍による破壊が危惧されるパレスチナの「聖ヒラリオン修道院」は、世界遺産登録と同時に危機遺産リストへの記載が決議されました。
会期中に開催されたサイドイベントでは、様々な加盟国や関係団体から世界遺産を取り巻く最新の動きが紹介されました。また、サイトマネージャーや若手専門家を対象としたフォーラムも同時期に開催され、本会議の外でも、持続可能な遺産管理などの喫緊の課題をテーマとした活発な議論が行われました。
世界遺産委員会への現地参加は、オンラインでは得難い最新の国際動向を知り得るまたとない機会です。当研究所では来たる11月に「世界遺産研究協議会」を開催するなど、今回の内容を含む情報発信に引き続き取り組んでいきます。
世界遺産ヤングプロフェッショナルフォーラム2024への参加


令和6(2024)年7月14日~23日にかけて、インドの首都ニューデリーにて第46回世界遺産委員会の一環として開催された、「世界遺産ヤングプロフェッショナルフォーラム2024」に文化遺産国際協力センターアソシエイトフェロー・金子雄太郎が参加しました。
同フォーラムは、ユネスコ世界遺産教育プログラムの代表的な取り組みとして、世界中の若者と文化遺産・自然遺産の専門家の交流を通じた異文化理解や交流の促進、遺産保護における若者の新たな役割の模索を目的としています。今年度のフォーラムでは、3,500名を超える応募者の中から選出された、アジア、アフリカ、ヨーロッパ、中南米、太平洋諸島の計31か国、50名(インドより20名、他30か国より30名)の参加者が、世界遺産に係る課題や機会についてそれぞれの国や専門の視点から意見を出し合いながら議論を行いました。「21世紀における世界遺産-若者のための能力向上と機会の探求-」のメインテーマのもと、気候変動、革新的技術、コミュニティ、持続可能な観光という4つのキーワードに関連したプログラムとして、博物館やタージ・マハル等の世界遺産への訪問、専門家による講義、参加者間での議論と発表等、世界遺産を様々な角度から学ぶ大変充実した内容でした。プログラムの最後には、本フォーラムで得られた知識と経験を基に、世界遺産に係る若手専門家からの提言をまとめた声明文を作成し、世界遺産委員会の場にて発表しました。
アフリカや中南米の国々では、若手という立場であっても世界遺産登録や保護・管理の現場の責任者として、遺産が直面している様々な問題の解決に向けて積極的な役割を担っていることを知り、同じ世代の一人として大変刺激を受けました。一方で、それらの国々からの参加者の多くが、世界遺産に登録された文化遺産や自然遺産においても資金や人材の不足による脆弱な保護体制が常態化していることを指摘しており、日本による文化遺産分野での国際協力もこのような国々にさらなる支援を差し伸べていくことが求められていると感じました。今後の世界遺産保護を担うべき若手専門家の一人として、これら世界遺産に係る現状を周知していくとともに、自身も国内外の遺産保護の一助になれるよう努めていきたいと思います。
世界遺産ヤングプロフェッショナルフォーラムに関するユネスコのウェブサイト
https://whc.unesco.org/en/youth-forum/
聖ミカエル教会(ケシュリク修道院)保存修復共同研究に係る協議


文化遺産国際協力センターでは、トルコ共和国のカッパドキアに位置する聖ミカエル教会(ケシュリク修道院内)を対象に、現地専門機関や大学と協力しながら内壁に描かれた壁画の保存修復に関する共同研究事業を進めています。昨年度は、現地調査を通じて研究計画書を作成し、その内容についてトルコ共和国文化・観光省ならびに専門委員会で審議された結果、実施に関して正式な認可を受けました。(聖ミカエル教会(ケシュリク修道院)での保存修復研究計画立案に向けた調査の実施 :: 東文研アーカイブデータベース (tobunken.go.jp))
これを受けて、令和6(2024)年6月25日~29日にかけて現地を訪問し、今後、安全に研究活動を進めるうえで大切となる環境整備について協議しました。協議は、ネヴシェヒル保存修復研究センター長のHatice Temur YILDIZ氏やウルギュップ市議会議員でカッパドキア観光地域インフラサービス協会理事を務めるLevent Ak氏協力のもと進められ、ネヴシェヒル県副知事やユルギュップ市長とも意見交換を行う機会を設けていただくなど、大変有意義なものとなりました。その結果、教会内に建設予定の足場や水道・電気の設置工事等についてご協力いただけることとなり、カッパドキア地域における公共団体との連携体制を築くことができました。
今後は、現地の方々の期待に応えるためにも研究活動に取り組み、トルコ共和国における文化財の保存修復に広く貢献できるよう、活動を続けていきます。