研究所の業務の一部をご紹介します。各年度の活動を網羅的に記載する『年報』や、研究所の組織や年次計画にもとづいた研究活動を視覚的にわかりやすくお知らせする『概要』、そしてさまざまな研究活動と関連するニュースの中から、速報性と公共性の高い情報を記事にしてお知らせする『TOBUNKEN NEWS (東文研ニュース)』と合わせてご覧いだければ幸いです。なおタイトルの下線は、それぞれの部のイメージカラーを表しています。

東京文化財研究所 保存科学研究センター
文化財情報資料部 文化遺産国際協力センター
無形文化遺産部


呉春筆「白梅図屛風」の史的位置―文化財情報資料部研究会の開催

研究会の様子

 平成29(2017)年5月30日、文化財情報資料部では、安永拓世(当部研究員)により、「呉春筆「白梅図屛風」(逸翁美術館蔵)の史的位置」と題した研究発表がおこなわれました。
 呉春(1752~1811)は、与謝蕪村の弟子として活躍した後、円山応挙の画風を継承し、四条派と呼ばれる画派を築いた画家として知られています。彼の代表作である「白梅図屛風」(逸翁美術館蔵、重要文化財)は、浅葱色に先染めした粗い裂を貼った六曲一双屛風の上に、わずかな土坡と、枝を広げる三株の白梅を描いた、幻想的な作品です。この屛風は、梅の枝を描く付立技法や、署名の書風から、天明7(1787)年から寛政年間(1789~1801)初年ごろの制作と想定され、呉春が蕪村風から応挙風に画風を変化させた時期の作例にあたります。
 安永は、「白梅図屛風」の表現と素材を詳細に分析することで、まず、梅という主題における応挙画風の摂取の問題を解明し、そのうえで、浅葱色に先染めした異例の背地表現には、蕪村画学習に基づく南蘋画風や中国絵画からの影響が看取されることを指摘しました。さらに、葛布とみられるかなり特殊な基底材の使用に関しては、呉春以外の葛布を用いたとみられる作例との比較を通して、「白梅図屛風」の基底材の推定をおこなうとともに、こうした葛布の使用が、呉春の池田における文人交流と関連する可能性を示しました。発表後は、特殊な基底材の使用について質問が集中し、その同定の可能性などについて活発な議論が交わされました。


鵜飼舟造船の記録作成

ダグラス・ブルックス氏(左)と那須清一氏(右)
建造途中の鵜飼舟

 岐阜県の長良川で行われている鵜飼は、今では岐阜県を代表する観光資源のひとつとして有名ですが、宮内庁の御料場で行われる「御料鵜飼」では獲れた鮎を皇室に献上する重要な役割を持っており、さらにはその技術が国の重要無形民俗文化財に指定されるなど、歴史的・文化的にも重要な意味を持っています。その鵜飼い技術を支える重要な要素のひとつに、鵜匠が乗る「鵜飼舟」がありますが、現在、この船をつくることのできる船大工は2人しかおらず、技術伝承があやぶまれています。
 そうした中、アメリカ人の和船研究者・船大工で、これまで佐渡のたらい舟や沖縄のサバニなどを製作した経験を持つダグラス・ブルックス氏が、船大工の一人である那須清一氏(85歳)に弟子入りし、一艘の鵜飼舟を製作するというプロジェクトが立ち上がりました。このプロジェクトに、製作場所を提供する岐阜県立森林文化アカデミーと共に、本研究所も参加し、映像による記録作成を担当することとなりました。
 鵜飼舟の製作は5月22日より始まり、2ヶ月ほどかけて製作される予定です。鵜飼舟は他の一般的な木造船に比べても、とりわけ軽快さと優美さが要求され、そのための造船技術も高度な技が求められるといいます。その技をくまなく記録し、後世への技術伝承に役立てようというのが今回のプロジェクトの大きな目標です。
 存続の危機に瀕する日本の伝統的な技術を、外国人が学んで習得するというのは、ある意味で逆説的な状況といえます。しかしながらこうした機会を活用し、無形の技の記録をおこなうこともまた、文化財の保護を使命とした本研究所の果たすべき役割のひとつと考えています。


厳島神社大鳥居における修復後の現地調査

大鳥居修復から半年後の現地調査

 保存科学研究センターでは、文化財の修復材料に関する調査研究を行っています。
 厳島神社においても、大鳥居の修復材料について調査研究を継続しています。厳島神社大鳥居は海上に位置するために、苛酷な温湿度環境、風雨や塩類の影響を受けるほか、潮の満ち引きもあり、耐侯性や施工に要する時間を考慮した修復材料の選定が必要となります。
 これらを踏まえ、2010年度~2016年度における研究調査では、充填材や表面仕上げ材の検討を行いました。昨年度は大鳥居の袖柱の1本に対して部分施工をし、約半年経った5月25日には、施工箇所の調査を行い、異状がないか確認をしました。
 今後は経過観察を行いつつ、未施工の柱の修復計画に協力していきます。


津波被災紙資料から発生する臭気の発生原因調査

設置した機器類の様子

 岩手県立博物館と共同で、陸前高田市で津波被災した紙資料の安定化処置方法の検証を進めています。岩手県では2011年の津波で多数の資料が被災し、すでに約9万点の紙資料の安定化処置を進めてきましたが、いまだ終了時期が見通せない状況にあります。昨年度までの共同研究で発生原因がほぼ推定できたことから今年度は、すでに安定化処置した試料からの臭気の除去方法の確立、また臭気がどのような条件で発生するのか安定化処置を記録し改善を検討する計画に取り組んでいます。5月17日に岩手県立博物館を訪問し、共同研究者の赤沼英男氏とともに、今年度計画の打ち合わせや水温や酸素濃度を監視する機器のテスト設置、修復施設内の温湿度や施設内の温度伝達を明らかにするための表面温度測定機器の設置を、岩手県立博物館に隣接している陸前高田市博物館被災文化財等保存修復施設で行いました。6月、7月には、各1週間程度の共同調査を行います。


「ミャンマーにおける考古・建築遺産の調査・保護に関する技術移転を目的とした拠点交流事業」(建築分野)による現地派遣(その1)-材料試験および構造挙動モニタリング調査の実施

採取した煉瓦試料の加工作業
変形測定のためのターゲット設置作業

 2016年8月24日に発生したチャウ(Chauk)地震(M6.8)により、ミャンマーのバガン遺跡群では主に11~13世紀に建てられた煉瓦造建造物に甚大な被害が生じました。東京文化財研究所では同年9月と10~11月の2次にわたり、歴史的建造物の保存・修復に係る様々な分野の専門家8名を現地に急派して文化遺産の被災状況を把握するとともに破損の要因とメカニズムについて考察し、その結果を2017年3月に「ミャンマー・バガン遺跡群における地震被害に関する調査」事業報告書として刊行しました。
 今年度は、引き続き、被災した文化遺産建造物に対する適切な保存・修復対策を検討すると同時に現地当局が目下実施中の修復事業の質的向上に向けた情報提供や技術的助言を行うことを目的として、文化庁委託「文化遺産国際協力拠点交流事業」による標記支援事業(奈良文化財研究所からの再委託)を実施しています。その第一回目の現地調査として、2017年5月17日から25日にかけて3名の専門家を派遣し、材料組成や力学的強度等に関する実験を行うための煉瓦試料を採取したほか、構造挙動モニタリング調査を開始しました。
 煉瓦の試料は、建物の種別や建築年代、使用部位、材寸等を考慮しつつ6棟の被災建造物から破損した部材片計24点を採取し、現地で試験体の形状に加工しました。同時にミャンマー国内での材料試験の実施に向けてMyanmar Engineering Society(MES)関係者との協議及び実験施設見学を行いました。
 一方、構造挙動モニタリングに関しては、前年度調査で明らかにした典型的な亀裂と変形のパターンがみられる3棟の建造物(祠堂2棟、仏塔1基)を対象に、クラックゲージや変形の測点となるターゲットを設置し、初期値を計測しました。今後、破損や変形の進行を継続的に把握することで、危険度の判定はもとより、文化遺産建造物の保存・修復に向けた維持管理計画の策定に有益なデータの蓄積が期待されます。


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