オーストラリアにおける日本絵画調査
海外で所蔵されている日本美術作品は、日本文化を紹介する上で大切な役割を担っています。ところが、海外には日本の作品の保存修復専門家が少ないことから適切な処置がなされず展示が困難となっている作品も少なくありません。こうした日本美術作品の保存と活用を目的として、当研究所では在外日本古美術品保存修復協力事業を行っています。本事業では在外作品の修復協力やワークショップを実施して作品の保存と修復に努めています。今回はこうした修復協力事業における候補作品を選出するための調査として、オーストラリアで所蔵されている日本絵画作品の調査を行いました。
3月16日から19日にかけて、ヴィクトリア国立美術館とオーストラリア国立美術館を訪れました。メルボルンのヴィクトリア国立美術館はオーストラリア最古の美術館であり、一方キャンベラのオーストラリア国立美術館は国内最大規模を誇る美術館です。今回の調査では、計8件（14点）の掛軸、巻子、屏風作品の詳細な状態調査を行うとともに、美術史的観点からの調査も行いました。この調査結果をもとに作品の美術史的評価や修復の緊急性などを考慮し、本事業で扱う修復候補作品を選定していきます。また、今回の調査で得られた情報は所蔵館に提供し、今後の作品の展示計画、保存修復計画の策定に役立てていただきたいと考えています。
「カレンダー：文化財を守る日本の伝統技術」の作成
文化遺産国際協力センターでは、文化財の保存のために必要不可欠な選定保存技術にかんする調査を進めています。選定保存技術保持者および選定保存技術保持団体の方々から作業工程や作業を取り巻く状況や社会的環境などについて聞き取り調査を行い、作業風景や作業に用いる道具などについて撮影記録を行っています。この調査の成果公開・情報発信の一環として、2015年度版の海外向けのカレンダーを２種類（壁掛け型・卓上型）作成しました。このカレンダーは「文化財を守る日本の伝統技術」と題し、2014年度の調査のなかから、和紙製造・漉き簀編み・左官・本藍染め・檜皮採取・たたら製鉄・蒔絵筆を取り上げました。全ての写真は当所企画情報部専門職員・城野誠治の撮影によるもので、それぞれの材料や技術の持つ特性を明確に示す一瞬をとらえる視覚的効果の高い画像で構成し、各図の解説は英語と日本語で掲載しています。このカレンダーは諸外国の文化財関係の省庁・組織などに配付し、広く海外の人々に日本の文化財を守り伝える技術や日本文化に対する理解の促進につなげていきたいと思います。
日本美術技術博物館Manggha所蔵の日本絵画作品調査
日本の古美術品は欧米を中心に海外でも数多く所有されていますが、これらの保存修復の専門家は海外には少なく、適切な処置が行えないため公開に支障を来している作品も多くあります。そこで当研究所では作品の適切な保存・活用を目的として、在外日本古美術品保存修復協力事業を行っています。修復協力への要望が強く、その意義が認められると考えられた日本美術技術博物館Manggha所蔵の作品調査を行いました。
同館は、クラクフ（ポーランド）に所在する東欧で有数の日本美術品を有する博物館で、アンジェイ・ワイダ監督らの発意による京都クラクフ基金や民間からの募金協力、日本・ポーランド両国政府の援助によって1994年に設立されました。同館のコレクションは美術品収集家のフェリクス・ヤシェンスキ（1861～1929）が収集した作品を中核とし、浮世絵をはじめとする日本絵画、陶磁器、漆芸品、染織品など多岐に渡っています。
調査は2015年1月13日～23日及び2月3日～6日の2期に分けて行いました。1期目の調査で84点の絵画を調査し、美術史的な作品価値、修復の必要性と緊急性の観点から7点の作品を選出しました。2期目の調査では、その7点の作品について、修復に要する期間や適切な修復方法を検討するための詳細な調査を行いました。
今後、調査した作品の修復計画を立案し、在外日本古美術品保存修復協力事業において修復を行う予定です。また、調査で得られた情報を同館の学芸員、保存修復担当者と共有し、作品の保存・展示に役立てていただきたいと考えています。
研究会「ミャンマーの木造建築文化」の開催
運営費交付金事業「東南アジア諸国等文化遺産保存修復協力」の一環として、2月13日に当研究所セミナー室で標記研究会を開催しました。
当研究所では、平成25年度よりミャンマーの文化遺産保護に関する文化遺産国際協力拠点交流事業を文化庁から受託するなど、同国の文化財保存に関する調査研究や人材育成等に協力しています。対象分野の一つである歴史的木造建造物の保存については、調査手法に関する研修等を実施していますが、ミャンマーの木造建造物自体に関する調査研究の蓄積が国内外ともに乏しく、未だ十分な理解が進んでいないのが現状です。
同分野における調査研究の先駆者である元ラングーン工科大学建築学部教授のレイモンド・ミョーミンセイン氏と、気鋭の若手研究者である技術大学マンダレー校建築学部准教授のザーチミン女史のお二方をお招きし、日本側からの発表とあわせて、同国の伝統的木造建造物に関するこれまでの研究成果を共有するとともに、ミャンマー人にとっての文化的意義や今後の研究課題等をめぐっても様々な意見が交わされました。
なお、本研究会については、各発表者による論考とパネルディスカッションの内容を掲載した報告書が刊行されます。
平成26年度協力相手国調査の実施―マレーシア・ネパール―
文化遺産国際協力コンソーシアムは、2月にマレーシア及びネパールにおいて協力相手国調査を実施しました。本調査は、文化遺産保護に関し、現状や課題等の情報を収集し、ニーズを把握するとともに、国際協力の可能性を探ることを目的としています。
マレーシアでは、まず観光文化省国家遺産局局長らと面会し、国レベルでの文化遺産保護体制の概況情報を得ました。その後、世界遺産「マラッカとジョージタウンの歴史都市」、ケダ−州のルンバ•ブジャン考古遺跡群等を視察し、保護の実情を調査しました。また少数民族が今も伝統を守りつつ暮らすボルネオ島のクチンも訪問し、マレー半島と異なる有形・無形の文化遺産保護の体制や取り組みについて情報を収集しました。
ネパールでは、世界遺産である「ルンビニ遺跡」で実施中のユネスコ文化遺産保存日本信託基金事業、及び「カトマンズ盆地」の伝統建築の保存管理状況等を視察しました。無形遺産では、ヒンドゥー教祭礼のシバラトリーと、チベット正月の行事ギャルポ・ロサールを視察し、聞き取り調査を行いました。その他ユネスコ・カトマンズ事務所、文化省、考古局、NPOカトマンズ盆地保存トラストを訪問し、情報を収集しました。
報告書は関係機関に配布するとともに、コンソーシアムのウェブサイトでも公開予定です。
イランにおける文化遺産の保護に関する現地調査
文化遺産国際協力センターでは、1月7日から1月23日まで、イランにおける文化遺産保護の現況と、今後の国際協力の可能性を探るため、イラン国内の9か所の世界遺産を含む文化遺産の保護に関する現地調査を実施しました。
イランは2015年現在、17件の世界文化遺産を持つ文化大国です。ペルセポリスやイスファハーンのイマーム広場などの文化遺産の視察においては、ICHHTO（イラン文化遺産・工芸・観光庁）の協力の下、現場の保存・修復活動の経緯、現在の文化遺産保護に関する問題、現場でのニーズ等について遺跡管理者から直接話を伺う事ができました。
テヘランではICHHTOの副長官であるM.タレビアン氏と面談し、当研究所における事業の紹介、イラン各地の文化財視察を通じて見えてきた今後の文化遺産保護の在り方について意見交換を行いました。併せて、イランを代表する研究機関であるRICHT（イラン文化遺産・観光研究所）の訪問を行い、その研究所の視察と意見交換を行いました。
日本はこれまでユネスコ日本信託基金を通じて、イランの代表的文化遺産であるチョガ・ザンビール遺跡や2003年の地震で崩壊したアルゲ・バム遺跡の修復に対して支援を行ってきました。このように既に日本との文化的な交流があったイランは、今後日本との一層の協力関係をつくり、広く共同研究や保存修復を行いたいとの希望が寄せられました。
ミャンマーにおける文化遺産保護協力活動（1）
第3回木造建造物保存研修の実施
1月13日から1月23日まで、インワ・バガヤ僧院およびミャンマー考古・国立博物館局（DoA）マンダレー支局にて、建物が当初建立されて以後の形式変遷や各部仕様に関する調査手法を主なテーマに、DoA職員10名と技術大学マンダレー校教員1名、同卒業生1名（オブザーバー）が参加して、標記研修を実施しました。グループで行った調査結果の発表ではCADで作成した図を用いたプレゼンテーションを行うチームもあり、展開図等のスケッチ作成も研修開始の頃に比べると相当の上達が見られるなど、研修生の自発的取り組みとともに継続的研修の効果が表れてきているのは嬉しい限りです。
ミャンマーにおける文化遺産保護協力活動（2）
煉瓦造遺跡の壁画保存に関する調査および研修
1月19日から1月26日の日程で、昨年より継続しているバガン遺跡群内No.1205寺院の堂内環境調査、屋根損傷状態調査、壁画の崩落個所応急処置を行いました。特に屋根の調査では雨漏り被害とシロアリ営巣被害の関連性が裏付けられ、今後DoA職員と協力して有効な対策を検討していく予定です。また、バガン考古博物館ではDoAバガン支局及びマンダレー支局の壁画修復の専門職員5名を対象に、壁画修復の調査記録方法についての研修を行いました。ミャンマーでは修復時の調査記録がほとんど行われていないため、研修を通して基礎的な調査記録方法を学び、その重要性を認識してもらいたいと考えています。
ミャンマーにおける文化遺産保護協力活動（3）
漆材料と技法に関する調査
1月15日から1月23日の日程で、ミャンマーの漆工品に関する調査をマンダレー、モンユア及びバガンで行いました。マンダレーでは、シュエナンドー僧院等の木造建造物に用いられた漆材料やガラスモザイクを対象に、ポータブル蛍光X線分析装置を使って、伝統的材料と技法の解明を試みました。また、モンユア近郊では、漆採取に関する聞き取り調査を行い、日本とは異なるミャンマー産漆の材質的特徴に関する理解を進めました。さらに、バガンでは、漆博物館の所蔵品調査を行うとともに、漆芸技術大学と漆博物館の職員を対象に材料分析に係る講義を行いました。協力を継続していく中で、漆工品の保存への理解についての深化が図られていることを実感しています。
ワークショップ「日本の紙本・絹本文化財の保存修復」の開催
本ワークショップは在外日本古美術品保存修復協力事業の一環として毎年開催されています。本年度は12月3～5日の期間で基礎編「Japanese paper and silk cultural properties」を、8～12日の期間で応用編「Restoration of Japanese hanging scroll」をベルリン国立博物館アジア美術館で行いました。
基礎編では、文化財の材料としての紙・糊・膠・絵具、書画の制作技法、表具文化、取扱いについての講義、デモンストレーション、実習を行い、海外の修理技術者、学芸員、学生ら20名の参加がありました。
応用編では装こう修理技術による掛軸の修復に関して、実習を中心にワークショップを行いました。何層もの紙や裂からなる掛軸の構造、掛軸修復のための診断、伝統的な刷毛や刃物の取り扱い、応急修理などについての講義、実習を行い、修理技術者、学芸員ら15名の参加がありました。
近年、日本の装こう修理技術は海外の文化財修復分野でも注目を集めており、海外の絵画、書籍などにも応用されるようになっています。本ワークショップを通して、装こう修理技術の材料や技術に実際に触れる機会を提供することで、絵画、書籍等の有形文化財と、それらを守り伝えるための和紙制作技術や装こう修理技術への理解を広めてゆきたいと考えています。
ブータン王国の伝統的建造物保存に関する拠点交流事業
2012年度より文化庁委託事業として継続してきた標題の拠点交流事業の締め括りとして、12月20日から24日まで最終のミッションを現地に派遣し、同国内務文化省文化局と共同で事業総括のためのワークショップを開催しました。民家等の伝統的版築造建造物の適切な保存と耐震性能向上を目指し、3年間にわたり実施してきた工法調査・構造調査の成果を両国メンバーより発表するとともに、今後ブータン側が取り組むべき作業の展望等をめぐって、関係者間で意見交換を行いました。同局局長と東文研所長とが共同議長を務めたこのワークショップには、本事業の直接のカウンターパートである同局遺産保存課のほか、同省災害管理局、建設省技術サービス課、ブータン基準局、国立図書館等から、関係者が出席しました。
工法調査班は、これまでに約60件の民家や寺院、それらの廃墟、廃村、新築現場等で行ってきた実地調査や職人への聞き取りをもとに、伝統的な工法（補強を意図したと思われる技法を含む）を整理しながら、調査項目の標準化と、建築形式の類型と編年に関する試案について報告しました。他方、構造調査班は、破損状況から窺える構造的弱点の克服を目的とした、材料試験、常時微動計測、及び引き倒し実験の結果に基づいて、構造強度の基本的評価手法と、構造解析の試験的シミュレーションを提示しました。さらにこうした調査を今後どのような手順で継続・発展させ、構造的安定性判定のためのガイドライン策定に結びつけていくか、という中長期的なロードマップを提案するとともに、その間にも急速に失われていく既存建物の保存方法についても議論を行いました。
3年間の共同調査は、同国の伝統的建築技術を理解するための序章に過ぎず、その歴史的価値評価と適切な保存策の確立のためには、いまだ長い道のりを残しています。しかしその一方で、地震や豪雨等の自然災害や、急激な都市化の波によって、有形無形の文化遺産が失われていく様子も目の当たりにしてきました。私たちに出来ることは、国際的視点からブータンの文化遺産保護を支援することであり、今後も同国の人々と協力しながら努力していきたいと思います。
板橋区立板橋第一中学校で「国際理解教育」の授業を実施
2014年11月13日、東京都板橋区立板橋第一中学校で、文化遺産国際協力コンソーシアムの関雄二副会長（国立民族学博物館教授）が、「国際理解教育」の授業を実施しました。
板橋第一中学校は、学校支援地域本部活動校で、今回その活動の一環として、同中学の地域コーディネーターから総合授業「国際理解教育」の講師派遣依頼を受けました。コンソーシアム事務局では中学校からの依頼は初めてでしたが、今回は板橋区出身の関副会長の派遣を決定し、実現に至りました。
授業は「文化遺産の国際協力」と題し、50分間、2学年の生徒約150名が参加する講演形式で行われました。
前半では、まず文化遺産とは何か、日本の城郭や歌舞伎等の写真を交え、有形及び無形の文化遺産を紹介しました。次に、なぜ文化遺産を保護しなければならないのか、保護しないとどのような状況が起こるのか、保護するためには国際協力が必要であり、どのような文化遺産に関する国際協力が実施されているのか、スライドを使用してわかりやすく解説を行いました。
後半では、関副会長の専門である南米（ペルー）での文化遺産保護に関する国際協力を事例として採り上げ、自身の幅広く豊富な経験を交えつつ、ペルーでの協力事業に関する写真を用いて説明を行いました。
コンソーシアムでは今後もこのような文化遺産国際協力活動に関する広報・普及活動を実施し、国際協力の重要性を伝えていく予定です。
第18回ICOMOS総会への参加
2014年11月9日から14日にかけて、イタリア・フィレンツェで開催されたICOMOSの第18回総会に参加しました。ICOMOS（International Council on Monuments and Sites）は、1964年に記念物と遺跡の保存と修復に関する国際憲章（ヴェニス憲章）が採択されたことを受け、文化遺産の保護と保全に尽力する国際的なNGOとして1965年に設立されました。現在では全世界で10,000名以上の会員を擁しており、UNESCOの諮問機関として世界遺産申請の審査にあたっていることでも知られています。
総会は3年に一度開催され、執行部の選挙や国際シンポジウムが行われます。今回の選挙ではグスタボ・アローズ会長が会長職に再任され、九州大学の河野俊行教授が5名いる副会長の一人に選出されました。また、総会と同時に開催された国際シンポジウム「Heritage and Landscape as Human Values」では、伝統的知識に基づいた持続的な保全や地域社会主導の遺産保全など、各国が遺産保護の現場で直面する共通の問題について、多岐にわたる発表がありました。さらに、今年はヴェニス憲章が採択されて50周年、オーセンティシティーに関する奈良ドキュメント（奈良文書）が採択されて20周年であることを記念して、関係者からこれらが採択された背景やその後の発展について、パネルディスカッションが行われました。
本研究所では、今後もこうした国際会議へ参加しつつ、文化遺産保護に関する国際情報の収集と蓄積に努めたいと考えています。
国際研修「ラテンアメリカにおける紙の保存と修復」の開催
本研修は、文化財保存修復国際センター（ICCROM）のラテンアメリカ・カリブ海地域における文化遺産の保存プログラム（LATAM）の一環として、当研究所、ICCROM、メキシコ国立人類学歴史機構国立文化財保存修復機関（CNCPC-INAH）の３者協同で開催されました。11月５日から11月30日にかけて CNCPC-INAH で行われ、スペイン、キューバ、コロンビア、エクアドル、ブラジル、ペルー、アルゼンチン、メキシコの８カ国から、文化財修復の専門家９名の参加がありました。
本研修では、日本の伝統的な紙、接着剤、道具についての基本的な知識と技術を教授し、それらを応用して各国の文化財の保存修復に役立てることを目的としています。研修の前半は、装潢修理技術に用いる材料、道具、技術をテーマに、日本人講師が講義、実習を行いました。本年度の研修では、修復作業時の安全性に直接つながる作業環境の整備、作業準備、道具の手入れ、片づけなどに重点を置いて実習を行いました。後半では、当研究所の事業「国際研修 紙の保存と修復」を修了した後、日本の技術を欧米の文化財修復に応用した経験のあるメキシコ、スペイン、アルゼンチンの講師がその活用事例を紹介し、実習を行いました。日本の装潢修理技術が、各国の文化遺産の保存修復に応用されることを期待して、今後も同様の研修を継続してゆく予定です。
選定保存技術の調査2－琉球藍・和紙漉簀制作・左官
先月に引き続き、文化遺産国際協力センターでは、選定保存技術についての調査を進め、選定保存技術保持者、選定保存技術保存団体の方々から実際の作業工程やお仕事を取り巻く状況や社会的環境などについてお話を伺い、作業風景や作業に用いる道具などについても撮影記録を行っています。2014年11月には、沖縄で琉球藍製造、愛媛で和紙漉簀（すきす）制作、東京で左官の調査・取材を行いました。
琉球藍は本土の藍とは植物の種類が違い、栽培や製造の工程も蓼（タデ）藍による藍染めとは大きく異なります。選定保存技術保持者である伊野波盛正氏と同氏の技術を継承されている仲西利夫氏より、最近の台風や天候不順が藍の生育に影響を及ぼしている状況や、藍の製造工程などについてお話を伺いました。
愛媛では全国手漉和紙用具製作技術保存会会員で愛媛県伝統工芸士にも認定されている井原圭子氏より、漉簀制作の現状、材料である竹ひごや絹糸の調達、後継者育成の難しさなどについてお話を伺いました。
また東京の伝統建築物復元工事現場において、中島左官株式会社による壁塗りの工程の一部を取材させて頂きました。伝統的左官技術は、全国文化財壁技術保存会が選定保存技術保存団体として認定されています。
文化財はそのものを守るだけではなく、文化財を形作っている材料や技術も保存していく必要があります。この調査で得られた成果は、文化財の研究資料として蓄積していくと同時に、その一部は海外向けに視覚的効果の高い画像を使用したカレンダーという媒体を通じて、日本の文化財のありかた、文化財をつくり、守る材料、技術として発信していく予定です。
選定保存技術の調査―蒔絵筆・本藍染・檜皮採取
文化財は人類共通の財産として後世に守り伝えていく必要があります。そして文化財を作る材料、道具、修復する技術も継承、活用されていかなければ、文化財を良好な状態で保存していくことはできません。日本の文化財の保存修復技術はその有用性が海外でも認識され、応用されています。文化財の保存のために欠くことのできない伝統的な技術で保存の措置を講ずる必要があるものを、文部科学大臣は選定保存技術として選定し、その保持者および保存団体を認定しています。現在、選定保存技術の選定件数は71件、保持者数は57名、保持団体は31団体あります。
文化遺産国際協力センターでは、選定保存技術にかんする調査を進め、広く国内外に情報発信を行っています。選定保存技術保持者の方々から作業工程や作業を取り巻く状況や社会的環境などについて聞き取り調査を行い、作業風景や作業に用いる道具などについて撮影記録を行っています。2014年10月には、京都・村田九郎兵衛商店にて村田重行氏による蒔絵筆の制作、滋賀・紺九にて森義男氏による本藍染、兵庫・粟賀神社にて大野浩二氏による檜皮採取の調査・取材を行いました。今回調査させて頂いた3件は漆芸、染織、建築といったそれぞれ異なるジャンルの伝統的、専門的技術ですが、天然の材料と真摯に向き合い、さまざまな環境の変化に対応しながら人の叡智と技術によって伝統を守り続けていることは共通すると言えます。この調査で得られた成果は、文化財の研究資料として蓄積・活用して行くと同時に、海外向けには視覚的効果の高い画像を使用したカレンダーという頒布媒体を通じて、日本文化のありかたや、文化財をつくり、守る材料・技術として国際的に発信していく予定です。
キルギス共和国及び中央アジア諸国における文化遺産保護に関する拠点交流事業
文化遺産国際協力センターは、文化庁の文化遺産国際協力拠点交流事業の枠組みに基づき、2011年度より、キルギス共和国及び中央アジア諸国における文化遺産保護への協力を実施しています。これまで、キルギス共和国において、「ドキュメンテーション」、「発掘」、「保存修復」、「史跡整備」をテーマに文化遺産保護に関連する分野の人材育成ワークショップを行ってきました。
本事業の最終年度にあたり、本年は、7月に日本国内での史跡整備と展示に関する視察及びワークショップを実施し、それに引き続き、10月27日から11月1日までの6日間、第8回ワークショップ「展示と調査報告書作成に関する人材育成ワークショップ」をキルギス共和国のビシュケクで実施しました。このワークショップには、キルギスから12名の研修生が参加しました。
キルギス国内の博物館は未だ十分な設備と人材が整えられているとは言い難いのが現状です。このため、ワークショップでは博物館における展示技法、照明や温湿度管理及び展示室の管理手法に関する講義を行いました。また、それに続いて、遺物実測や観察表作成等を含む報告書作成の技術についての講義・実習を行いました。あわせて、近年、考古学調査手法の多様化により、調査報告書に掲載される内容も多種の自然科学分析が含まれるようになってきたことから、2012～2013年度にかけて発掘研修を行ったアク・ベシム遺跡でサンプリングした動植物遺存体の分析手法に関する講義・実習も行いました。
本枠組みでのワークショップ開催は今回で終了となります。しかしながら、キルギス及び中央アジア諸国の博物館や保存修復施設、史跡整備の現状を鑑みると、今なお文化遺産保護全般に関する国際支援が必要です。文化遺産国際協力センターは、今後もひき続き、中央アジアの文化遺産の保護を目的とした様々な文化遺産国際協力事業に取り組んでいく予定です。
イラン•イスラム共和国の文化財建造物の専門家招致
文部科学省「新世紀国際教育交流プロジェクト」の一環として、イラン・イスラム共和国（以下、イラン）のイスファハーン大学准教授であり、2003年に起きた地震で多大な被害を受けたバム遺跡の修復に深く携わっているメフルダード・ヘジャーズィー氏を8月26日から9月5日までの日程で日本へ招聘しました。招聘にあわせてイランを対象とする国内研究者に、考古学、言語学など多様な分野から集まっていただき、イランの文化財建造物に関する研究会を開催しました。この研究会ではヘジャーズィー氏にイランの文化財における保存修復の課題と展望について発表して頂き、参加研究者を交えてイランの文化財について多くの議論を交わす事が出来ました。
わが国は地震や津波など多くの天災がありますが、脆い日干し煉瓦で出来た文化財のあるイランでも、地震は文化財へ深刻な被害を与えています。招聘期間中、ヘジャーズィー氏には日本の文化財建造物の保存修復の考え方や事業への理解を深めてもらうとともに、兵庫耐震工学研究センターにある世界最大の耐震実験施設の視察や、東日本大震災によって被災した宮城県大崎市にある旧有備館や気仙沼市内湾地区の文化財の視察を通じて、イランと日本における文化財の修復手法や防災対策についても深い議論を交わす事が出来ました。
本招聘事業は、今後のイランと日本間の一層の文化交流を推進するための手がかり となる、実りの多いものとなりました。
国際研修「紙の保存と修復」2014の開催
8月25日から9月12日の日程で、国際研修「紙の保存と修復」を開催しました。本研修は東京文化財研究所とイクロムとの共催で行っており、日本の紙文化財の保存と修復に関する技術や知識を海外の文化財関係者に伝えることを主旨としています。今年は69名の応募の中からニュージーランド、台湾、デンマーク、イギリス、セルビア、フランス、キューバ、アメリカ、オーストラリア、タイの文化財修復関係者10名を招きました。
講義では、修復材料に関する基礎科学や学術的見地から見た文化財といった内容を取り上げました。また実習では、巻子形式の紙文化財の修復から仕立てまでを実施し、和綴じ冊子の作製も行いました。さらに日本の文化財の代表的な形態である屏風と掛軸の構造について学び、その取扱い方法の実習を行いました。見学では、岐阜県美濃地方を訪れて手漉き和紙の製作工程、原料、歴史的背景などについて学びました。また、京都の伝統的な修復工房や道具・材料店も訪れました。最終日のディスカッションでは、各国での和紙の利用状況に関する情報交換や修復に関する技術的な質問が挙げられ、活発な議論が交わされました。この研修を通して、海外での文化財修復に日本の技術が役立てられることが期待されます。さらに今後も同様の研修を継続していく予定です。
ブータンにおける伝統的版築造建造物に関する調査
文化庁委託「文化遺産国際協力拠点交流事業」によるブータン王国内務文化省との協力も3年目となりました。この事業では、同国で一般的な版築造の民家等建造物の保存と安全性向上を目標に、建築史学と構造力学の観点から、伝統的工法の把握・解明と構造強度・耐震性能の分析などの調査研究を継続しています。同省文化局遺産保存課（DCHS）をカウンターパートとする第5回目の現地調査を9月18日から27日にかけて実施しました。
今回はまず、所定の材料調合に従ってDCHSに事前に作成してもらった複数の試料からコアを採取して強度試験を行い、石灰を混合することによる版築壁の補強効果を確認しました。また、従来は職人の勘のみに頼ってきた材料土の粒度分布や最適含水比などを実験により数値化する作業手順等をDCHSスタッフに指導しました。さらに、構造班はティンプー市近郊の寺院本堂について挙動特性のシミュレーションを行うため、常時微動の計測を実施しました。
一方、工法班はパロ県内の農村集落で古い様式を残すと思われる民家およびその廃墟を調査し、構造形式上の変遷やその壁体構築技法との関係などを探ることに努めました。併せて、版築工事の経験が豊富な職人や技術者に対する聞き取り調査を行い、彼らが持つ知識を教わるとともに、改良案の有効性などについて意見を交換しました。 雨の多い中での調査でしたが、昨年実測したばかりの建物が既に倒壊していたり、数日おいて再訪した建物に新たな破損が生じているのを発見したりと、十分な維持がされなくなった建物の脆さを実感させられる場面が多く、伝統的建造物保護の緊急性を改めて認識した次第です。