アンコール・タネイ遺跡保存整備のための現地調査
東京文化財研究所では、アンコール・シエムレアプ地域保存整備機構（APSARA）によるタネイ遺跡保存整備計画策定に技術協力しています。平成29（2017）年7月16‐30日にかけて、考古発掘調査および建造物の危険個所調査を同遺跡において実施しました（図1）。
今回の発掘調査は寺院正面である東参道の遺構確認を主目的とし、奈良文化財研究所の協力を得ながら、APSARA機構のスタッフと共同で行いました。事前に外周壁東門から東方の東バライ貯水池土手にかけての延長100ｍ余の範囲で下草・灌木類を伐採したところ、同土手上面にラテライト造のテラス状構造物が存在することが初めて確認され、ここを起点に東門に至る参道の存在が強く推定されました。
まず東門の東方約12ｍの位置に東西2ｍ×南北10ｍのトレンチを設定し発掘を実施したところ（図2）、現地表下50cmで東西方向に走る溝状の遺構が確認されました。溝状遺構は幅2m程度で、溝内には無数の細かいラテライト粒（直径1cm～5mm）が充填されており、参道の可能性が考えられました。また、溝状遺構の両脇には、こぶし大ほどの砂岩礫が敷き詰められていました。
また、この溝状遺構の続きを検出することと当初の地表面を確認することを目的に、東門に沿う形で東西2m、南北2.5mのトレンチを設定し掘り下げました。このトレンチでは、現地表下50cmのところで、砂岩礫が敷かれた面が全面に広がり、溝状遺構を確認することはできませんでした。
東参道のさらに詳しい様相と新たに発見されたテラス状遺構の全容を把握するため、11月にも現地調査を再度行う予定です。
一方、本遺跡はアンコールの他遺跡に比べて人手が加わっていない廃墟的景観が大きな魅力となっている一方で、これ以上の崩壊を防ぐことが来訪者の安全面からも求められています。このため、伽藍全体の構造学的リスク評価に基づいて支保工等を計画的に設置・更新することが急がれます。SfM1)写真測量技術による立面図の作成と危険個所のチェック作業を中軸線上の主要建物から順に実施することとし、手始めに2棟を対象にその作業手順の確立に努めました。この作業はAPSARA機構のスタッフが引き続き実施中です。
周辺環境も含めた遺跡の良好な保存を図ると同時に、現地を訪れた人々がその意味と価値をより良く理解できるようにするため、学術的な解明と有効な保存整備の実現に向け、さらに協力を深めていきたいと思います。
註1 SfMとは「Structure from Motion」の略で、地形や遺跡、遺構などをデジタル・カメラで多方向から撮影し3Dモデルを作成する技術のことです。
「ネパールの被災文化遺産保護に関する技術的支援事業」による現地派遣（その5）
文化庁より受託した標記事業のもと、引き続きネパール現地への派遣を実施しています。今回（5月29日〜6月27日）は、外部専門家および別予算によるアシスタントも含めて14名の派遣を行ないました。
現地調査における中心的な作業としては、カトマンズ・ハヌマンドカ王宮内シヴァ寺周辺での発掘調査（別項にて報告）、同アガンチェン寺周辺建物の実測調査および写真記録、両寺周辺の地盤構成および地耐力確認のためのボーリング調査、ユネスコ技術職員と共同でレンガ壁試験体の強度実験なども行いました。
このほか、ネパール考古局およびユネスコ・カトマンズ事務所等の技術スタッフ約20名を対象に昨年度の調査成果報告会を開催し、考古局長に事業報告書を贈呈しました。さらに、カトマンズ盆地内の歴史的集落を管轄する行政官らによる連携協議会を開催し、昨年11月に開催したキックオフ会議の報告書を関係者に配布すると共に今後の歴史的集落の保全と協議会の運営について議論を交わしました。なお、上記報告書（日英語版）は本研究所のウェブサイトにも掲載していますので、どうぞご参照ください。
（昨年度事業報告書http://www.tobunken.go.jp/japanese/publication/pdf/Nepal_TNRICP_2017_j.pdf）
（歴史的集落保全会議報告書［英語版のみ］http://www.tobunken.go.jp/japanese/publication/pdf/Conference_%20Kathmandu_2016.pdf)
「ネパールの被災文化遺産保護に関する技術的支援事業」による現地派遣（その6）
文化庁より受託した標記事業の一環として、平成29（2017）年6月2日～22日の間、カトマンズ・ハヌマンドカ王宮内シヴァ寺周辺において発掘調査を実施しました。本調査は、ネパール考古局と東京文化財研究所の共同調査として行われました。
シヴァ寺は17世紀建立と伝えられる平面規模5メートル四方程度の重層塔で、平成27（2015）年のネパール・ゴルカ地震によって、煉瓦積の基壇を残して上部構造が完全に倒壊しました。本調査は、上部構造の修復にあたって、基壇の基礎がその重量を支えることのできる状態であるかどうかを確認することを主な目的として実施されました。
調査の結果、基壇の基礎は現地表から深さ約180センチメートルに達する大規模な煉瓦造構造物で、安定した状態を保っていることがわかりました。さらにその周囲の地中からは、現状では埋没している下成基壇の存在が明らかとなるなど、このシヴァ寺が当初想定されていた以上に複雑な変遷を経てきている可能性が出てきました。
調査時には、発掘だけでなく、遺構の測量や写真撮影の方法についても、日本とネパールの専門家の間で意見交換が行われました。歴史的建造物の本格修復に向けて、学術的調査を継続するとともに、両国間での技術の共有も進めていきたいと考えています。
「壁画の応急処置に関する研修」の開催に向けた現地調査（トルコ共和国）
文化遺産国際協力センターでは平成29（2017）年6月12日から24日にかけて、トルコ共和国にて今年の秋以降に開催を予定している「壁画の応急処置に関する研修」に向けた視察調査および関係者との打合せを行いました。今回の視察調査の主な目的は、トルコ国内の壁画保存の現状を把握することや、研修事業の一部に組み込まれる実地研修に相応しいサイトを特定することでした。黒海沿岸に位置するトラブゾンの教会群やカッパドキアのギョレメ地区周辺に点在する岩窟教会群を対象に約15箇所の壁画を調査し、研修事業の内容を充実させるうえでの貴重な情報を得ることができました。
また、本事業を進めるうえで昨年度よりご協力をいただいているガーズィ大学芸術学部保存修復学科およびネブシェヒル保存修復センターを訪問した際には、トルコにおける壁画の保存修復に関する事例発表をしていただき、研修事業に参加する講師陣とともにその内容に関して有意義な意見交換を行うことができました。
第1回目となる研修は10月の開催を予定しています。本事業には日ごろよりトルコの文化財保護活動に従事されている専門家の方々が参加されます。これまでの取り組みに加えて、新たな視点から捉えた文化財保護のあり方を考える良い機会にしていただけるよう研修事業を進めていきたいと思います。
「ミャンマーにおける考古・建築遺産の調査・保護に関する技術移転を目的とした拠点交流事業」（建築分野）による現地派遣（その1）－材料試験および構造挙動モニタリング調査の実施
2016年8月24日に発生したチャウ（Chauk）地震（M6.8）により、ミャンマーのバガン遺跡群では主に11～13世紀に建てられた煉瓦造建造物に甚大な被害が生じました。東京文化財研究所では同年9月と10~11月の2次にわたり、歴史的建造物の保存・修復に係る様々な分野の専門家8名を現地に急派して文化遺産の被災状況を把握するとともに破損の要因とメカニズムについて考察し、その結果を2017年3月に「ミャンマー・バガン遺跡群における地震被害に関する調査」事業報告書として刊行しました。
今年度は、引き続き、被災した文化遺産建造物に対する適切な保存・修復対策を検討すると同時に現地当局が目下実施中の修復事業の質的向上に向けた情報提供や技術的助言を行うことを目的として、文化庁委託「文化遺産国際協力拠点交流事業」による標記支援事業（奈良文化財研究所からの再委託）を実施しています。その第一回目の現地調査として、2017年5月17日から25日にかけて3名の専門家を派遣し、材料組成や力学的強度等に関する実験を行うための煉瓦試料を採取したほか、構造挙動モニタリング調査を開始しました。
煉瓦の試料は、建物の種別や建築年代、使用部位、材寸等を考慮しつつ6棟の被災建造物から破損した部材片計24点を採取し、現地で試験体の形状に加工しました。同時にミャンマー国内での材料試験の実施に向けてMyanmar Engineering Society（MES）関係者との協議及び実験施設見学を行いました。
一方、構造挙動モニタリングに関しては、前年度調査で明らかにした典型的な亀裂と変形のパターンがみられる3棟の建造物（祠堂2棟、仏塔1基）を対象に、クラックゲージや変形の測点となるターゲットを設置し、初期値を計測しました。今後、破損や変形の進行を継続的に把握することで、危険度の判定はもとより、文化遺産建造物の保存・修復に向けた維持管理計画の策定に有益なデータの蓄積が期待されます。
イタリア中部地震における壁画を有する被災建造物に関する調査
平成28年（2016）8月24日にイタリア中部のペルージャ県ノルチャ付近を震源として発生したM6.2の地震により、周辺地域では甚大な人的・物的被害が出ました。また、ミャンマー中部においても同日にM6.8の地震が発生し、バガン遺跡群では数多くの仏塔寺院やその中に描かれた壁画に傷みが生じました。当研究所では、バガン遺跡群内にあるMae-taw-yat祠堂（No.1205）を対象に、煉瓦造建造物および壁画に適した保存修復方法の策定と人材育成を目標に据えた事業を実施してきました。しかし、地震による被害が発生したことを受けて対処すべき項目が新たに加わり、一部方針の変更を余儀なくされました。
そこで、壁画やストゥッコ装飾を有する建造物を複合文化財として捉えた対処法及び保存修復理念に関する意見交換を目的に、平成29年（2017）4月20日から27日にかけてイタリアの被災地域を訪れました。復興活動に携わる現地専門家の話しでは、被害規模が大きかったことから作業は遅れているとのことでしたが、被災状況を把握するうえでの対応の仕方や、保存修復手順の組み立て方など、学ぶべきことの多い視察調査となりました。
今回の調査は、主に聖書にまつわる宗教壁画を有する教会が中心でしたが、バガン遺跡では仏教壁画の描かれた寺院が対象となっています。制作された時期や目的、使われた技法は異なりますが、被災文化財救済活動を進めるうえでの理念は共通しています。今後も国際ネットワークを活用しながら、複合文化財に関する適切な復興事業のあり方について研究を進めていきます。
イラン文化遺産セミナーの開催ならびにイラン文化遺産手工芸観光庁および文化遺産観光研究所との協力趣意書の締結
イラン・イスラム共和国は、アケメネス朝ペルシアの王都ペルセポリスや、その繁栄ぶりから「世界の半分」と称賛されたイスファハーンなど、世界有数の文化遺産を有しています。
東京文化財研究所ではこのたび、モハンマド・ハッサン・タレビアーン博士（イラン文化遺産手工芸観光庁副長官）およびモハンマド・ベヘシュティ・シラージー博士（イラン文化遺産観光研究所所長）をお招きし、3月29日に「イラン文化遺産セミナー」を開催しました。日本人専門家の講演とあわせて、お二人には同国の歴史文化的背景と文化遺産保護についての興味深いお話をいただきました。
セミナー終了後、東京文化財研究所、イラン文化遺産手工芸観光庁、イラン文化遺産観光研究所の三者の間で趣意書を取りかわし、今後5年間にわたって、イランの文化遺産を保護するため様々な学術分野において協力することを約束しました。
ブータンの伝統的民家建造物に関する現地調査と研究協力協定書の締結
東京文化財研究所では、平成23（2011）年度からブータンの版築造伝統的建造物に関する調査研究について、同国内務文化省文化局（DOC）と協力してきました。その契機は2009年と2011年に発生した地震によって伝統的工法で建てられた建物に大きな被害が生じたことで、公共民間を問わず建造物の耐震性能向上による安全性の確保と、現在も住宅建設等に広く用いられている伝統的工法の保護継承とをいかに両立させるかが喫緊の課題としてクローズアップされることとなりました。
型枠内で土を突き固めて壁体を構築する版築造の建造物を対象に、その構造性能の把握分析と伝統的建築技法の解明という両分野で調査研究を継続してきましたが、民家を文化財として保存するための制度的枠組みも整いつつあることから、2016年度からは版築造の古民家建造物における基本的な形式分類と編年指標の確立を目的とした調査を科学研究費補助金（基盤研究B「ブータンの版築造建造物の類型と編年に関する研究」：研究代表者亀井伸雄所長）により実施しています。
平成29（2017）年3月4日から16日にかけて行った共同現地調査では、ティンプー県及びプナカ県内で計16棟の古民家について実測調査等を行い、痕跡の観察や住民への聞き取り等とあわせて、当初形式や建築年代、過去の改造履歴等に関する考察のための情報収集に努めました。
またこの間、本研究所とDOCとの協力関係をさらに強固にするため、両者代表による研究協力協定書への署名も行いました。有形無形の伝統文化を大切に守り続けていきたいというブータンの人々の思いに寄り添いつつ、歴史的建造物の文化的価値の明確化に寄与することができるよう、引き続き調査研究を続けていきたいと思います。
ネパールの歴史的集落保全に関する招聘研修
2015年4月に発生したネパール・ゴルカ地震によって被災したカトマンズ盆地内の歴史的集落の多くで、現在も復興に向けた取り組みが続けられています。しかし、その過程で伝統的な建物が取り壊されて現代的な建物が新築されてしまうなど、必ずしも文化的価値の保全と復興とが両立しているとは言えないのが現状です。その背景には、たとえ住民を含む関係者が望もうとも、そもそも歴史的集落を文化遺産として保全するための体制が十分に整っていないという問題があります。
保全制度の確立に向けては、ネパール政府の関係当局も決して手をこまぬいている訳ではありませんが、保全を実施するのは最終的には対象の集落を所管する地元行政による部分が大きく、保全のためのガイドラインを作成する主体についても同様です。そこで前報の通り、昨年11月末、カトマンズ盆地内の世界遺産に含まれる歴史的街区や同暫定リスト記載の歴史的集落を管轄する6市に呼びかけて、それぞれの現状と課題を共有するとともに、わが国の保全制度についても情報提供するための会議をネパール現地で共催しました。
これに続いて今回、3月4日から12日にかけて、上記会議でも中心的な役割を担った各行政の担当者ら8名を日本に招聘し、歴史的集落の保全制度（伝建制度）に関する実地研修を実施しました。輪島市黒島地区や南砺市五箇山相倉集落など北陸・中部地方の重要伝統的建造物群保存地区等を訪問して地元の行政担当者や関係者から説明を受けるとともに、参加者それぞれが所管する歴史的集落または街区が抱える課題や現状と比較しながら活発な意見交換が行われました。
ネパールの歴史的集落の復興において、本研修の参加者が核となって適切な保全体制を構築していくことを目指しながら、今後も技術的支援を継続していきたいと考えています。
ライプツィヒ民族学博物館（ドイツ）での日本絵画作品調査
日本の古美術品は欧米を中心に海外でも数多く所有されていますが、これらの保存修復の専門家は海外には少なく、適切な処置が行えないため公開に支障を来している作品も多くあります。そこで当研究所では作品の適切な保存・活用を目的として、在外日本古美術品保存修復協力事業を行っています。2017年2月28日から3日の日程で、文化遺産国際協力センターの加藤雅人、江村知子、元喜載の3名がライプツィヒ民族学博物館を訪問し、日本絵画作品9件11点の調査を行いました。
同館にはヨーロッパ以外の世界中の美術工芸品、民俗資料葯20万点が所蔵されており、その中には日本の絵画作品も含まれていました。明治のお雇い外国人として来日していた医師・ショイベの旧蔵品や、1878年の第3回パリ万博に日本から出陳されたという履歴のある絵画作品など、歴史的価値の高い日本絵画作品と言えます。同館の日本絵画作品はその存在があまり知られていませんでしたが、美術史観点から重要な作品も含まれていました。今回の調査で得られた情報を同館の担当者に提供して、作品の保存管理に活用して頂く予定です。そしてこの調査結果をもとに作品の美術史的評価や修復の緊急性などを考慮し、修復の候補作品を選定、協議し、事業を進めていきます。
バガン漆芸技術大学における漆工品ワークショップの開催
文化遺産国際協力センターは、ミャンマー連邦共和国における文化遺産保護事業の一環として、バガン漆芸技術大学において漆工品ワークショップを開催しました。バガンは漆工品の一大産地として知られています。同大学はその伝統と技術を継承するため若い技術者の育成に力を入れており、また付属の漆工品博物館を備え、数多くの文化財を所蔵しています。その一方で、文化財の保存修復や材料の科学調査および研究に関する知識と技術を必要としています。
平成29（2017）年2月6日～8日に実施したワークショップには同大学の教授と付属博物館の学芸員合計12名が参加し、漆工品の保存修復の基礎として不可欠である調査と科学分析について実習と講義を行いました。調査の実習では、各受講者が日本の漆工品3点と付属博物館の所蔵品1点を目視で観察・記録し、それぞれの用途や材料、技法、損傷状態についての意見交換後、講師が解説を行いました。また、科学分析の実習ではクロスセクションのサンプル作製と観察を行いました。実際の作品から剥離した断片を樹脂で封入し、研磨して仕上げたサンプルを顕微鏡で観察することにより、漆塗りの構造について理解することを目的としています。実習の内容を補完するため、講義では保存修復の事例と主な科学分析方法を紹介しました。
本ワークショップでの経験が、ミャンマーにおける文化財保護の一助となればと考えています。
バガン（ミャンマー）における煉瓦造寺院外壁の保存修復方法に関する研究
平成29年（2017）2月5日～28日までの期間、ミャンマーのバガン遺跡群内Mae-taw-yat寺院（No.1205）において、壁画保護のための雨漏り対策を主な目的とする煉瓦造寺院外壁の保存修復方針策定に向けた施工実験を行いました。前回までの調査を通じて課題となっていた修復材料の選定と外観美に配慮した修復方法について、ミャンマー宗教文化省 考古国立博物館局バガン支局職員と協議を重ねることで、具体的な方針案に関する有意義な意見交換を行うことができました。また、本事業の主軸テーマである壁画について、現地専門家の方に解説をいただきながら、技法の変遷や図像学について情報収集を行いました。
現場作業を進める中では、昨年8月24日にミャンマー中部を震源とするM6.8の地震による被害が寺院構造体に発生していることが明らかとなり、当初の予定を一部変更して被災箇所に対する応急処置を行いました。バガン遺跡群において、煉瓦造寺院および内部に描かれた壁画に傷みをもたらす主な原因が雨漏りであることは明白です。構造体を補強するラッシングベルトと並行して、間近に迫った雨季に配慮した崩落防止ネットおよび防水シートの設置を行いました。
今後は寺院建造時に使用された各種材料の化学分析を進め、これまで使われてきた修復方法を客観的に見直すとともに、新旧材料の適合性について研究を進めていきます。また、現在のバガン遺跡群に適した保存修復方法について、現地専門家とともに方針を組み立ててゆく予定です。
研究会「考古学的知見から読み取る大陸部東南アジアの古代木造建築」の開催
平成29（2017）年2月13日に研究会「考古学的知見から読み取る大陸部東南アジアの古代木造建築」を開催しました。本研究会では、ミャンマー、タイ、カンボジア、ベトナム及び日本の専門家が各国におけるこの分野での調査研究の状況に関して報告し、情報共有と意見交換を行いました。
報告では、考古学的調査によって得られた知見を通して既に失われた木造建築の実像に迫るための各国の試みが紹介されました。ミャンマーからは、煉瓦で組まれた井戸状の掘立柱穴の列が出土したバガン王宮遺跡の調査について報告されました。カンボジアからは、アンコール地域で広範囲にわたって碁盤目状に配置されていた居住址の解明を目的として近年実施されてきた調査の成果が説明されました。タイからは、スコータイ遺跡群及びピッサヌロークのチャン宮殿遺跡において調査された礎石や出土瓦、煉瓦造の壁や柱に残る痕跡等から、それらの建造物にかつて存在したことが推定できる木造の柱・小屋組・壁の特徴に関して報告されました。中部ベトナムに関しては、林邑の遺跡から発掘された礎石・瓦当・燃損木部材、及びチャンパのミーソン遺跡に残る柱穴を手掛かりとした木造建造物の復原考察についての発表が行われました。さらに、北部ベトナムに関しては、タンロン皇城遺跡等の基礎地業や出土瓦の特徴、及び建築型土製品と現存古建築遺構の比較検討から得られる知見についての報告が行われました。
各報告に続いては会場からの質疑が行われ、最後に日本におけるこの分野での調査研究状況に関する話題提供も交えて報告者全員での討論が行われました。
多くの有意義な意見交換がなされた今回の研究会の成果も踏まえ、今後も情報共有の場を設けることなどを通じて、東南アジアの木造建築遺産に対する理解と研究協力を深めていきたいと思います。
アンコール・タネイ遺跡保存管理整備計画策定ワークショップの開催
東京文化財研究所ではこれまで15年以上にわたり、アンコール・シエムレアプ地域保存整備機構（APSARA）との間で、共同研究や人材育成研修の実施等、様々な協力活動を行ってきました。この間、一貫してそのフィールドとなってきたのがアンコール遺跡群のタネイ寺院遺跡です。平成29（2017）年1月26‐28日の3日間にわたり、同遺跡に関する保存管理整備計画作りを支援するため、現地ワークショップを開催しました。
本ワークショップには、APSARA機構のRos Borath副総裁をはじめ、遺跡保存、観光、森林、水利の各課から計約20名のスタッフが参加しました。初日はAPSARA本部にて遺跡保存管理の基本的な考え方や計画策定の手順等に関するレクチャーを行い、2日目はタネイ遺跡および周辺における現況確認調査、3日目は再び室内に戻って計画の基本方針と保存整備事業の方向性に関する検討作業を行いました。
タネイ遺跡は、観光客で賑わう世界遺産アンコールのコアゾーン内にある主要遺跡の一つでありながら、鬱蒼とした密林に囲まれた廃墟の様相を今日も色濃く留めています。ワークショップでの議論の結果、このような景観をできるだけ維持しながら安全に遺跡を見学できるようにすること、遺跡へのアクセスを本来の経路に復するとともに来訪者が周辺遺跡との関係性を体感的に理解できるようにすること、など大きな方針について合意し、今後も関係各課が連携しながら、考古発掘等の調査も含めた具体的な事業内容の検討を着実に進めていくことで一致しました。本事業はカンボジア側主体で行われる遺跡保存整備のパイロットモデルとしても位置付けられており、このような作業が適切かつ円滑に進められるよう、本研究所としても必要な技術的支援を継続していきます。
ケルンにおけるワークショップ「漆工品の保存と修復」の開催
文化遺産国際協力センターは、国際研修事業の一環として本ワークショップを毎年開催しています。海外の美術館や博物館に所蔵されている漆工品はコレクションの重要な一部を構成しており、これらの作品を取扱うための知識や技術が必要とされています。本ワークショップでは、素材や技法の理解を通じて文化財の保存修復に寄与することを目指しています。
今年度は平成28（2016）年11月30日～12月3日に応用編「漆工品の調査と保存・展示環境」を、12月6日～10日に応用編「呂色上げと加飾技法」をケルン市博物館東洋美術館にて実施しました。いずれも専門性をより追求した内容としてリニューアルし、世界各国より修復技術者が参加しました。前者のワークショップでは漆工品の保存と展示環境に関する講義、そして東洋美術館館長による収蔵庫見学に続き、実習では所蔵作品の調査を行いました。また、木地、漆、下地等の様々な素材に触れながら見本帖を製作しました。後者のワークショップでは沖縄県立芸術大学より琉球漆芸の専門家を講師に迎え、その歴史や技法についての講義のほか、実習では代表的な加飾技法を体験しました。また、漆塗りの最終段階である「呂色上げ」の実習を通じ、漆工品の塗り工程が理解できるように努めました。
今後も受講生や関係者の意見・要望を採用しつつ、漆工品の保存修復に貢献し得るプログラムを構成し、ワークショップの開催を継続していく予定です。
トルコ共和国における壁画保存管理体制に関する意見交換会および現地調査
文化遺産国際協力センターでは10月29日から11月14日にかけて、トルコ共和国における壁画の保存管理体制に関する意見交換会と視察調査を行いました。意見交換会は、トルコ国内の壁画保存に係わる行政担当者、保存修復専門家、教育関係者、大学生を対象に、アンカラの文化観光省およびガーズィ大学芸術学部、カッパドキアのアルゴスホテルの3つの会場で実施しました。本センターが計画中のカッパドキア岩窟教会群壁画の保存管理に関する研修事業についてのプレゼンテーションを通じ、参加者の皆さんのニーズを直接伺うことで、今後の事業構築のために役立つ貴重な情報を得ることができました。
また、視察調査としては、ネヴシェヒル保存修復センターおよびガーズィ大学芸術学部保存修復学科のご協力の下、カッパドキアのギョレメ地区周辺に点在する岩窟教会のほか、ウフララ渓谷の岩窟教会、チャタルホユック、アンタルヤ考古学博物館、デムレの聖ニコラス教会、エフェソス遺跡等をまわり、トルコ共和国における様々な壁画に対する維持管理の現状について理解を深めることができました。今後も同様の調査を継続的に実施し、改善点や新たな課題を見出しながら、今後の事業につなげていく予定です。
国際研修「ラテンアメリカにおける紙の保存と修復」の開催
2016年11月9日から25日に、ICCROM（文化財保存修復研究国際センター）のLATAMプログラム（ラテンアメリカ・カリブ海地域における文化遺産の保存）の一環である『Paper Conservation in Latin America Meeting with the East』が、メキシコ文化省に属するCNCPC（国立文化遺産保存修復機関、メキシコシティ）において開催され、アルゼンチン、ブラジル、コロンビア、エルサルバドル、グアテマラ、メキシコ、パラグアイ、ペルーの8カ国から11名の文化財修復の専門家が参加しました。
当研究所はCNCPC、ICCROMと共催で研修前半（9日－17日）を担当し、当研究所の研究員と国の選定保存技術「装こう修理技術」保持認定団体の技術者を講師に、講義と実習を実施しました。日本の修復技術を海外の文化財へ応用することを目標に、日本の保護制度や修復の為の道具や材料を講義し、その文化や特性に対する理解を深める実習を行いました。実習は当研究所で数ヶ月間装こう修理技術を学んだCNCPCの職員と共に遂行しました。
研修後半（18日－25日）は西洋の保存修復への和紙の応用を主題に、メキシコとスペイン、アルゼンチンの文化財修復の専門家が講師を担当しました。中南米での紙文化財の保存修復が欧米に及んでいないことから、材料の選定方法や洋紙修復分野への応用について講義と実習を行いました。研修担当の専門家らは過去の当研究所の国際研修へ参加しており、国際研修を通じた技術交流が海外の文化財保護に貢献していることを改めて確認することができました。
「ネパールの被災文化遺産保護に関する技術的支援事業」による現地派遣（その4）-「カトマンズ盆地における歴史的集落の保全に関する会議」の開催-
文化庁委託「文化遺産国際協力拠点交流事業」による標記支援事業では、引き続き、ネパール現地への派遣を実施しています。今回（11月20日〜12月6日）は、外部専門家や東京大学、香川大学、首都大学東京の学生も含めて16名の派遣を行ないました。
本派遣による現地調査実施分野は、建築史、構造学、都市計画等多岐にわたりますが、ここでは特に、11月30日に開催した「カトマンズ盆地における歴史的集落の保全に関する会議」について報告します。
カトマンズ盆地内に点在する歴史的集落の多くが2015年4月のゴルカ地震により被災し、その復興は現在も様々な困難に直面しています。その一つとして、そもそも歴史的集落を文化遺産として保全するための体制が十分に整っていないために歴史的集落の文化的価値を保ち、活かす方向には必ずしも進んでいないという状況があります。これを受けて復興庁や考古局をはじめとするネパール政府関係機関も歴史的集落保全制度の創設に向けて取り組んでいますが、保全の実現には歴史的集落を所管する地方行政の果たすべき役割が大きい一方で、予算や人材の不足等から有効な政策立案を行えていないことがわかってきました。
そこで今回、世界遺産暫定リストに記載されたカトマンズ盆地内の歴史的集落を管轄する4市に世界遺産に既に登録された歴史的市街を有するバクタプルとラリトプルの2市を加えた6市に呼びかけて、各々の取り組み状況や課題について共有するとともに、日本の歴史的町並み保全制度についても情報提供する場としての会議を共催しました。
中央政府・地方行政・地元住民の各者が協調して取り組む必要性等をめぐって活発な議論が行われ、参加した各市の担当者は本会議の意義に強く賛同して、今後も継続的に連携していくことが合意されました。本会議が相互協力関係構築の大きな足がかりとなったことを喜ぶとともに、引き続き効果的な支援を行っていきたいと考えています。
ミャンマー・バガン遺跡群における地震被害に関する調査
8月24日にミャンマー中部を震源とするM6.8の地震が発生し、同国を代表する文化遺産であるバガン遺跡群に甚大な被害が生じました。バガン遺跡群には主に11～13世紀に建立された煉瓦造の仏塔や祠堂が3000件以上残存していますが、ミャンマー宗教・文化省考古・国立博物館局によると、そのうち389件に損傷が認められます（10月末時点）。
当研究所では9月に先遣調査団を派遣したのに続き、文化庁から緊急支援のための事業委託を受けて、貴重な文化遺産の被災状況を把握することを目的に10月26日から11月10日にかけて計8名（文化財保存、建造物修理、建築構造、測量）の専門家を現地に派遣しました。今回は主に、歴史的建造物の被災状況、被災建造物の構造学的分析、緊急的保護対策の状況、被災状況の記録分析の四つの観点から調査を行いました。
バガン遺跡群は1975年にも震災を受けており、その後多くの建造物が修復・再建されましたが、本調査の結果、今回の地震による破損の多くが、建造物上部の塔などその時に再建された部分、あるいは新補部分と旧来部分の境界付近に集中していることが確認されました。また、経年によってヴォールトや壁体、基壇などに生じた変形や亀裂も、今回の地震により深刻化したと考えられます。一方、現地当局の指導下に地元住民やボランティアの活動が活発であったこともあり、緊急的な保護対策はかなり迅速に進行している模様です。
今後の復旧に向けて、破損の原因とメカニズムを明らかにするためにさらなる調査を行うとともに、構造補強の方法、伝統技術と近代技術の調和、崩壊した部分を再建することの妥当性など、地震多発域における煉瓦造建築遺産の保存に共通する技術的・理念的な諸課題についても検討する必要があります。
シンポジウム『シリア内戦と文化遺産―世界遺産パルミラ遺跡の現状と復興に向けた国際支援―』
中東のシリアでは、2011年3月に起きた大規模な民衆化要求運動を契機に内線状態へと突入し、すでに5年の月日が経過しています。シリア国内での死者は25万人を超え、480万人以上が難民となり国外へ逃れています。
シリア内戦下では、貴重な文化遺産も被災し、国際的に大きなニュースとして報道されています。とくに昨年8月から10月にかけて起きたIS（自称『イスラム国』）による世界遺産パルミラ遺跡の破壊は、日本国内でも大々的に報道され注目を集めました。
東京文化財研究所は、文化庁、奈良文化財研究所、公益財団法人アジア文化センター文化遺産保護協力事務所と共催で、11月20日と11月23日に東京国立博物館および東大寺金鐘ホールにて、シンポジウム『シリア内戦と文化遺産―世界遺産パルミラ遺跡の現状と復興に向けた国際支援―』を開催しました。
パルミラ遺跡は2015年5月からISによって実効支配されていましたが、2016年3月にシリア政府軍が奪還、4月にポーランド人研究者やシリア人研究者がパルミラ遺跡に入り現地調査を行いました。彼らは、パルミラ遺跡とパルミラ博物館の被災状況を記録したほか、被災した博物館の収蔵品に対し応急処置を施し、ダマスカスまで緊急移送を行いました。
今回のシンポジウムでは、現地で生々しい状況を目にしたポーランド人研究者やシリア人研究者のほか、国内外の専門家やユネスコ職員が一同に会し、パルミラ遺跡を含む被災したシリアの文化遺産の復興に向けてどのような支援が効果的なのか、討議を行いました。