研究所の業務の一部をご紹介します。各年度の活動を網羅的に記載する『年報』や、研究所の組織や年次計画にもとづいた研究活動を視覚的にわかりやすくお知らせする『概要』、そしてさまざまな研究活動と関連するニュースの中から、速報性と公共性の高い情報を記事にしてお知らせする『TOBUNKEN NEWS (東文研ニュース)』と合わせてご覧いだければ幸いです。なおタイトルの下線は、それぞれの部のイメージカラーを表しています。

東京文化財研究所 保存科学研究センター
文化財情報資料部 文化遺産国際協力センター
無形文化遺産部


在外日本古美術品保存修復協力事業 現地調査

アシュモリアン美術館での調査風景

 在外日本古美術品保存修復協力事業では、海外の美術館、博物館で所蔵されている日本の美術作品を日本へ一旦持ち帰り、修復して所蔵館にお返しします。修復することにより、展示や活用の機会が増えて日本文化への理解が深まるとともに、日本の文化財修復の手法や姿勢を知っていただくことも目的としています。
 本年7月3日から14日まで絵画の修理候補作品を選出するために、イタリア(2館、ローマ東洋美術館及びキヨソネ東洋美術館)、イギリス(2館、ヴィクトリア&アルバート美術館及びアシュモリアン美術館)に赴き、美術史学、修復技術・材料といった観点から調査を行いました。
 一方、工芸作品に関しては、7月10日から24日にかけて、東京国立博物館の竹内主任研究員と猪熊研究員とともに、イギリス(2館、ヴィクトリア&アルバート美術館及びアシュモリアン美術館)及びチェコ(1館及び3城、ムラビア国立美術館及びヴェルケ・メディチ城、フラノフ城、レドニッチ城)において、調査を実施しました。今回の調査で、日本で修復するもの数点とケルンで修復可能なもの数点がリストアップされ、来年以降の修復作業を実施して、再度展示可能な状態になります。

国宝 高松塚古墳壁画の保存修復

東第一石(男子群像)の表打ち作業
東第二石(青龍)の表打ち除去

 2007年4月から開始した高松塚古墳の石室解体も、6月26日に西第一石(男子群像)が解体され仮設修理施設へ移動したことで、残すは床石のみとなりました。東京文化財研究所では、高松塚古墳壁画の保存に関して、壁画養生・修復、環境・生物調査の分野で寄与しています。
 6月には、7日:東第二石(青龍)、14日:西第二石(白虎)、15日:南壁石、22日:東第一石(東男子群像)、26日:西第一石(西男子群像)の順に解体・移動が行なわれました。壁画養生・修復班では、安全に壁画を移動できるように、石間に被っている漆喰を取り外し、化繊紙を用いた画面の表打ちを行ないました。表打ちは、カビ発生のリスクを低減するように、材料や作業時期を考慮して行いました。また石が搬出される都度、古墳内では、環境・生物調査班が微生物の調査を行ない、壁画周囲の湿度を一定に保つための囲いをとりつけるなどの作業を行ないました。
 仮設修理施設にて受け入れた石材は、写真撮影・サンプリング・クリーニングを行なったうえで修理作業室に移動します。その後、画面表打ちの除去を行ったうえで、壁画面の状態を観察・記録し、これから長い期間をかけて行なう壁画修理に必要な情報収集を行なっています。

『独々涅烏斯草木譜』原本の科学的調査

「原本」表紙布の拡大像観察を行っている様子

 『独々涅烏斯(ドドネウス)草木譜』原本(以下、「原本」と記す)はベルギーの博物学者ドドネウス(Rembertus Dodonaeus、1517-1585)の著作である、植物の性質や薬効などに関し、図版を伴って詳細に記した本草書”Cruydt-Boeck”(草木譜)のオランダ語版第2版(1618年刊行)が江戸時代、国内に輸入されたものです。この”Cruydt-Boeck”の抄訳をもとに、徳川吉宗の命を受けた野呂元丈らが寛保元年(1741年)から寛延3年(1750年)にかけて「阿蘭陀本草和解(おらんだほんそうわげ)」を記したことが知られています。さらに、松平定信の命によって、石井当光、吉田正恭らが全訳にとりかかり、文政6年(1823年)ごろ、ほぼ完成したとされています。
 「原本」は複数冊輸入されていますが、そのうち早稲田大学図書館が所蔵しているものは、輸入後7冊に分冊されたのち再製本されたもので、第1分冊の修復作業が埼玉県寄居町にある修復工房“アトリエ・ド・クレ”(岡本幸治代表)で進められています。修復の過程で、岡本氏の調査により、「原本」の製本スタイルが高度な洋式であること、また国内で最も古く洋式製本された書物のひとつである可能性が出てきました。そこで岡本氏の依頼を受けた東京文化財研究所では、製本時期を絞り込むための情報を得る目的で、製本や装丁材料の科学的分析を他の機関とも協力して着手することになりました。これまでに、加藤雅人研究員(保存修復科学センター)による透過画像分析により、見返しの紙が18世紀後半にフランスで出版された書物に用いられたものであること、京都工芸繊維大学の佐々木良子氏による赤外全反射吸収スペクトル法を用いた分析により、綴じ糸には国産の大麻が使われている可能性が高いことが判明しました。また、吉田による可視反射スペクトル分析により、ジューイ更紗と考えられている表紙布のプリントにはインディゴ系染料が使われていることも明らかになりました。「原本」は傷みが激しいため、各材料の分析は極めて慎重に行っています。そのため、上記目的を達する結果を得るにはまだまだ時間がかかりますが、それぞれの材料に対する最適な分析手法を選びながら、少しずつでもこの「原本」の来歴を明らかにする作業を続けたいと考えています。

国宝高松塚古墳壁画の保存(絵画修理を中心に)

解体後、仮設修理施設に運び込まれ、修理を待つ壁画

 高松塚古墳壁画の保存に関しては、平成17年に微生物対策の観点などから石室を一旦解体して取り出して修理することが決定され、その後、石室の解体や石の移動方法、壁画や石の処置法、修理施設など様々な方面の検討を重ねてきました。そして、本年4月からは石室の解体、石の修理施設への移動、絵画の修理が始まりました。東京文化財研究所は、特に、環境制御、生物対策、絵画修理という点を中心に、この高松塚古墳壁画保存のプロジェクトに寄与していますが、ここでは絵画に対して行われる処置について報告します。
 石を古墳から修理施設に移動する際の絵画への様々な影響を十分に検討しました。
 絵画面に対しては、念には念を入れて、セルロース誘導体を用いて強化したり、特殊な紙を使用して表面を保護します。修理施設に運びこまれた石は、まず前室で、石の表面に付着した汚れをクリーニングします。修理施設内の環境はカビにとっては生育しやすい条件ではありませんが、クリーニングの際には、エタノールを用いた消毒もあわせて行います。クリーニングが終了した石は修理室内の所定の位置に移動されます。絵画の修理としては、石が修理室に運び込まれてからが主な作業になりますが、現在のところ、保護がある部分はそれを慎重に除去し、絵画表面の観察を行い、絵画面のクリーニングや修理の方法を検討しているところです。
 5月31日現在、7枚の石が修理施設に運び込まれ、本格的な絵画修理が始まるのを待っています。

高松塚古墳石室解体時の断熱覆屋内の空調制御

断熱覆屋内の空調制御装置の外観

 石室の解体修理のため、墳丘部の発掘が進み、石室が外気に接しますと石室内の温湿度は、外気の温湿度変化の影響を受けて大きく変化することが予想されます。そのため、石室内の温湿度を一定に保つために内部断熱覆屋を墳丘部に設置し、内部の空調を行いました。カビは一般に暖かくなるほど発育が盛んになりますので、墳丘部を冷却管により冷やした温度と同じ 10℃になるよう温度を設定しました。また、湿度に関しては、90%を目標に制御をしました。
 湿度制御は、スクラバーと呼ばれる水を噴霧している容器内に空気を通すことにより加湿し、ファンコイルと呼ばれる熱交換器部分の温度を調整して湿度の制御を行いました。 10℃という低温では、わずかな温度変化で、相対湿度が大きく変わってしまうため、断熱覆屋内の温湿度の測定値をコンピューターに入力し、フィードバック制御を行いました。内部断熱覆屋内の空調制御に関しましては、京都大学の鉾井修一教授らのご協力を頂き、当初の目的通りの制御を行うことができました。

2007年能登半島地震における被災文化財調査

能登半島地震で被災した門前町の角海家住宅と土蔵(石川県指定有形文化財)

 2007年3月25日午前9時42分、能登半島にてM6.9、最大震度6強の地震(平成19年(2007年)能登半島地震)が発生しました。その結果、震源近くでは家屋の全半壊、ライフラインの寸断など大規模な被害をもたらしました。文化財も例外ではなく、石川県内で21件の文化財被害が報告されています(石川県教育委員会調べ、2007年4月4日)。  今回、保存修復科学センターでは、能登半島地震における文化財被害について、被害状況や被害要因を早急に把握し、応急措置や将来の修復計画に関する助言を行うことを目的に現地調査を行いました。調査期間は2007年4月16日(月)から18日(水)まで、輪島市内の文化財展示施設、文化財建造物を対象に行いました。
 ある文化財展示施設については、漆芸品パネルの吊り展示を行っていましたが、吊り金具の破損による落下被害状況を目の当たりにしました。また、震源地近くに位置する門前町黒島地区では、母屋や土蔵がほぼ全壊という状況のなか、資料館の収蔵庫が焼失するという二次被害の現場を実見することとなりました。
 阪神・淡路大震災以後、文化財の防災について様々な調査研究、政策が採られましたが、今回の調査地のように、その情報が全国に行き渡っていない現状があります。東京文化財研究所では今後、文化財の防災に関する研究を推し進めてゆくとともに、積極的な情報公開により、文化財防災についてより多くの方に知って頂くよう努力してゆく所存です。

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