日本航空協会所有の三式戦闘機「飛燕」の修理について
（一財）日本航空協会（以下、航空協会）が所有する三式戦闘機「飛燕」二型は、1944年に川崎航空機(株)岐阜工場で製造され、1945年の終戦時には東京の福生飛行場の陸軍航空審査部に配備されていました。終戦後、我が国の航空機がほぼ全て廃棄処分される中で、理由は不明ですが処分を免れ、1953年まで米軍横田基地に展示されていました。現在、飛燕としては博物館に展示されている世界で唯一の機体です（ニューギニアから回収された残骸などから飛燕の復元を企画している例は複数あります）。本機は1953年に米軍から航空協会に無償譲渡され、1986年に知覧特攻平和会館（南九州市）に展示されるまで日本各地で展示されましたが、その間、部品の紛失や機体の損傷などが起こり、その応急的処置が逐次なされる一方、1965年からはオリジナルとは全く異なる塗装・マーキングが施されました。
近年、航空協会は保存科学研究センターとの共同研究を通して飛燕を文化財として新たに認識するようになっていたところ、2016年が川崎重工業(株)（以下、KHI）の創立120周年に当たったことから、同社の記念事業として飛燕の修理に全面的協力が得られることになり、2015年から同社岐阜工場で約1年を掛けて修理が行われました。
修理に先立って、航空協会とKHIの協議により飛燕を文化財として修理することが決定され、個々の修理箇所についてはKHIから修理の仕方について提案し、航空協会がそれを確認・了承するという手順で進められました。KHIによる修理は、機体表面の塗装の剥離から始まり、戦後に付け加えられた異品の取外し、機首のエンジン上部のパネル、操縦席の計器板など新規のレプリカ部品の作成など、広範囲なものとなりました。
機体表面の塗装を剥離した結果、製造時にドリル工具の刃が滑った痕や、国籍マークおよび注意書などの痕跡が各部にあることが確認され、機体番号（製造番号）が「6117」であることも新たに確認されました。国籍マークの再塗装についてはKHIから提案がありましたが、新たな塗装は機体表面に影響を与える可能性があること、そして発見された痕跡そのものを見せることに価値があることを考慮して、新たな塗装は行わないことになりました。2016年秋に、神戸ポートターミナルホール（神戸市）で約1カ月展示された際には、KHIの要望によりラッピングフィルムで国籍マークなどが再現されましたが、「かかみがはら航空宇宙科学博物館」（各務原市）に搬入後に剥がされました。同館は2016年9月からリニューアルのため閉館していましたが、同年11月から2017年11月まで収蔵庫で分解された状態で展示されました。
KHIによる修理作業の終了後、航空協会は保存科学研究センターの監修のもとに飛燕の調査を行い、劣化が進んでいたゴム部品を除去する一方、操縦翼面（方向舵、昇降舵、補助翼）の羽布の張り替えを実施しました。操縦翼面は、同時期の多くの航空機と同様に、金属骨格に羽布が張られていますが、1986年に張り替えられた際には、羽布をリブ（小骨）に縫い付ける作業を省略したものとなっており、外観も違ったものになっていました。そのため、保存科学研究センターでは当時の羽布の材質調査などを実施し、2017年秋から本年2月に掛けて行われた羽布の張り替えに根拠となるデータを提供しました。また、機体の再組立前後で記録撮影も行いました。
本年3月24日、同館が「岐阜かかみがはら航空宇宙博物館」としてリニューアルオープンすると飛燕は目玉展示の一つになりました。同館によれば、国籍マークが塗装されていないことは見学者の多くから好意的に受け止められており、航空機を文化財として扱うことが社会に浸透しつつあることが感じられます。
国宝高松塚古墳壁画修理作業室の一般公開
国宝高松塚古墳壁画修理作業室の一般公開において、解説員として参加しました。修理作業室の一般公開は、平成19（2007）年の高松塚古墳の石室取り出し以降年2回のペースで行っていましたが、平成29年度より、キトラ古墳壁画体験館四神の館における壁画公開とあわせて年4回開催に増えたものであり、第1回より東京文化財研究所も主催者として取り組んでおります。
通算20回目となる今回は、西壁（女子群像、白虎、男子群像）および北壁（玄武）を見学通路近くに配置し、取り出しから10年経過した現時点での壁画修理の進捗状況を確認いただき、同時期に公開されているキトラ古墳壁画（玄武）と比較できるようにしました。明日香村観光で訪れる人が少なくなる冬期に、当日受付も含めて約1000人の来場者がありました。来場者の多くが壁画クリーニングの進み具合に驚いており、今後の修理や展示について興味を持ってお帰りになられました。
バガン漆芸技術大学との意見交換およびミャンマー漆器製作現場の視察
東京文化財研究所では、国内だけではなく国外の教育研究機関や民間団体等とも連携して文化財の保存修復や調査研究を行っています。そのうちの一つとして東京文化財研究所は 2014年にミャンマー協同組合省小規模産業局とミャンマーの漆工文化遺産保護に関する協定を締結し、2016年に漆器に関するワークショップをバガン漆芸技術大学で開催しています。協定の失効後も2017年2月に同大学でワークショップを開催し、漆工芸品の観察実習と、保存修復の事例と科学分析に関する講義を行い、協力関係を保持しています。
今後の協力事業の方針を決定するため、2017年12月7日に同大学を訪問し、意見交換を実施しました。バガン一帯で販売している漆器の科学的観点に基づいた安全性や特性が主な議題となり、理解を深めていくべきであると双方で意見が一致しました。また、今後の円滑な連携のため12月7日～8日にはミャンマー漆器製作現場を視察しミャンマー漆器への理解を深めました。
国際基督教大学所蔵ジェットエンジン部品の調査
保存科学研究センターでは、国際基督教大学の依頼を受け、同大学構内から昭和25（1950）年頃出土したとされ、ジェットエンジン部品の可能性がある資料2点の調査を日本航空協会とともに実施しました。平成29（2017）年5月20日に同大学で実施した調査で第2次世界大戦中に日本が製造したジェットエンジンの排気ノズルの可能性が高いことが判明し、このことを受け7月6日から10月26日にかけて当研究所にてより詳細な調査を行いました。
文献および目視による調査に加え、主要寸法・重量の測定、材質の調査を実施し、合せて記録撮影を行いました。また、部材構成および内部構造の調査のために東京国立博物館の協力を得てエックス線CT撮影を行いました。調査資料2点のうち1点は2つの部品から構成されていたため研究所に搬入の後、分離作業を行い、資料の表面に付着した土埃や枯葉などの異物を取り除き、合せて防錆処理を行いました。
調査の結果、戦時中に生産された他の日本の航空機においても確認されている製造時の刻印と類似の刻印が確認されたこと、全ての部品がステンレスを用いた耐熱性の高いものであること、形状・構造が戦時中に日本が開発していたジェットエンジン「ネ130」「ネ330」の排気ノズルに類似していることなどから、日本製ジェットエンジンの排気ノズルであり、国際基督教大学の敷地に第2次世界大戦中に存在した中島飛行機が日立製作所とともに開発していた「ネ230」である可能性が極めて高いと判断しました。排気ノズルにはボルトを使ってジェットエンジン本体に取付けられた形跡がないことから、未使用のものと思われます。
当時日本で開発されたジェットエンジンのうち、国内に現存するものは2点しか確認されておらず、今回の資料は1940年代当時の日本の技術の先進性を示すと共に、わが国航空機開発の過程を示す貴重な資料です。
10月26日、国際基督教大学を訪問し、日比谷潤子学長に対して調査の中間報告を行いました。今後、文化財的な価値の調査結果などを含めた最終報告書の編集を予定しています。
文化財防災ネットワーク構築のためのヒアリング調査
昨今、地震や台風などによる文化財の被災件数が増加しています。国立文化財機構では、地域にとって貴重な文化遺産を守り伝えていくための文化財防災ネットワークの構築を目指し、文化財防災に関するヒアリング調査を全国の文化財関係組織を対象に行っています。東京文化財研究所は北海道・東北ブロックを担当しており、9月15日には山形県山形市にある東北芸術工科大学にてヒアリング調査を行いました。
東北芸術工科大学では、東日本大震災で水損してしまった文書資料の真空凍結乾燥処理を現在も継続して行っていました。災害発生時から現在に至るまでの文化財レスキューの流れについて貴重なお話を伺えたことに加え、実際に処置を行っている現場の様子を見せていただけたことで、現場でなければ分からない問題や課題についても知ることができました。
こうした北海道・東北地方での調査を進めていく中で、地域によって異なる文化財防災の特徴が明らかになってきました。引き続き各地域における現状調査を継続し、災害の規模に関わらず何か問題が起こってしまった時の助けとなるような、文化財防災ネットワークの構築に繋げていければと考えています。
博物館・美術館等保存担当学芸員研修の開催
本研修は、文化財保存施設において資料保存を担う学芸員に、そのための基本知識や技術を伝える目的で昭和59年以来行っているものです。今年度は、7月10日より2週間の日程で行い、全国から31名が参加しました。
本研修のカリキュラムは、温湿度や空気環境、生物被害防止などの施設環境管理、および資料の種類ごとの劣化要因と様態、その防止の2本の大きな柱より成り立っており、研究所内外の専門家が講義や実習を担当しました。博物館の環境調査を現場で体験する「ケーススタディ」は埼玉県立歴史と民俗の博物館をお借りして行い、参加者が8つのグループに分かれて、それぞれが設定したテーマに沿って調査し、後日その結果を発表しました。
大規模改修を控えた施設も多く、またLED照明への転換など、資料保存に係る大きな動きが起こる中で、適切な管理について的確に伝えられるよう、今後もカリキュラムを精査していきたいと考えております。
台湾における鉄構造物の保存修復に関する現地調査
保存科学研究センター近代文化遺産研究室では、平成29年8月19日から27日の9日間で台湾に現存する日本統治時代（1895-1945）に建造された鉄構造物の保存修復状況に関する調査を実施しました。今回の調査では、大空間を有する工場建築や橋梁など大規模建造物の調査が中心となりました。
統治時代の建造物の保護は、1987年の戒厳令解除以降に本格的に始まり、指定・登録文化財のおよそ半数が統治時代の建造物です。
今回の調査では、製糖工場を中心に調査しましたが、煙草や酒の製造工場は1990年代まで国の専売品として管理・製造されていたため、建物や製造機械類が操業停止時の状態で残されていました。こうした工場は、立地環境に大きく左右されますが、台北市などの大都市部に現存する工場の多くは、商業・文化施設へと活用され、まちづくりの拠点として新たな役割を担っていました。
22日には、文化部文化資産局を訪問し、施國隆局長らと台湾での文化財保存の取り組みについてディスカッションを行いました。台湾では、2000年以降から生産・流通・加工などを含めた産業システムの保存に取り組まれるようになり、日本国内で取り組まれている産業遺産の保存について関心を寄せられ、活発な意見交換が行われました。
『科学的な材料とその使用方法の講習会』の開催
装潢文化財（日本画・書跡等）の修理にあたっては、近年、自然科学的な知識が必要とされるようになってきています。特に近年の修理現場で一般的となってきた薬品等の取り扱い方法と修理への応用について修復現場からのニーズが高く、平成29年8月8日-9日に修復技術者を対象に基礎知識の講義から実習形式までを含めた講習会を国宝修理装潢師連盟と共催で開催しました。基本的な実験器具・薬品の取り扱い方法のほか、有機溶剤や酵素等の特質を正しく理解し、より適切で安全な修復に活かすことを念頭にカリキュラムを組み、受講者が講義の内容を修復現場で実践できるよう、実用的な知識の習得を目的としました。
参加者は、国宝修理装潢師連盟に加盟している各社より各1名の計11名でした。
佐野センター長より「有機溶媒等の安全講習」について、佐藤室長より「修理工房における文化財IPM」について、早川から「接着剤や汚れ等の除去」についてそれぞれ講義し、その上で、実際に各種の汚損物質で汚された紙資料を用意し、適切な溶媒や酵素を使用して除去する実習を行いました。また、水で移動しやすい色材の上を一時的な保護材料としてシクロドデカンで保護する方法などについても併せて実習で扱いました。実習には国宝修理装潢師連盟の君島技師長が講師として、実技的な指導を行いました。
議論や質疑応答も活発にあり、このような形の講習を今後も引き続き開催していく予定です。
津波被災資料の安定化処置に関する現地調査
2011年の東北地方太平洋沖地震により引き起こされた大津波は、地域にとって貴重な文化遺産に多大なる被害をもたらしました。震災から6年を経た今も、被災地での津波被災資料の処置は継続されています。今年度、当所は岩手県陸前高田市からの受託研究として、被災資料の処置中に発生する問題や作業環境について保存科学的な面からの研究を行い、改善策の提案を目指しております。
2017年7月25、26日に陸前高田市立博物館において、被災資料処置現場の現地視察と研究計画の打ち合わせを行いました。陸前高田市立博物館は現在、閉校になった旧生出小学校校舎を仮収蔵施設としており、校庭では民具、1階では紙資料の泥落しや脱塩作業、標本資料の分類作業を行い、処置が完了した資料は2階や校庭、体育館内に設置された収蔵庫で保管されています。
2日間という短い調査ではありましたが、現地のみなさまの協力のおかげで、作業環境改善に有効な空気環境を評価するためのガスサンプリングや、処置方法改善のための基礎データを得ることができました。作業環境については、温湿度測定を現在も継続して行っております。これらの分析やデータ解析を通じ、現地で発生している問題解決に繋げていければと考えています。
琉球絵画の光学調査
平成29（2017）年6月20日～23日に、沖縄県立博物館・美術館において琉球絵画の光学調査を実施致しました。調査内容は、高精細カラー画像撮影による描写方法の調査と、蛍光Ｘ線分析による彩色材料の調査です。東京文化財研究所では平成20（2008）年度以降、沖縄県内外に所在する琉球絵画の光学調査を継続的に実施し、平成29（2017）年3月には『琉球絵画 光学調査報告書』を刊行しています。今回の調査は、沖縄県立博物館・美術館および沖縄美ら島財団が所有する絵画作品10点と、沖縄県立図書館が所有する重要文化財「琉球国之図」を対象としました。
琉球絵画の多くは第二次世界大戦の戦禍により消失してしまい、十分な研究が行われることなく現在に至っています。今後も沖縄県内外に所在する琉球絵画の光学調査を継続的に実施し、その調査結果を公開していく予定です。これらの調査によって、琉球絵画への理解が深まることが期待されます。
台湾での震災遺構保存事例の視察
平成28（2016）年に起きた熊本地震の際に、田んぼに露出した断層が大きく注目されて保存の要望が出されましたが（現在は益城町指定天然記念物）、こうした断層露頭を保存して公開・活用が行われている事例としては、日本では例えば平成10（1998）年にオープンした野島断層保存館（阪神淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震で現れた断層を保存した博物館）がよく知られています。その翌年平成11（1999）年に台湾では集集大地震が起きましたが、特に被害の大きかった台中市の近郊には、野島断層保存館に学びそれを発展させたような博物館が建てられているため、その視察を行ってきました。921地震教育園區は、被災した中学校校舎の上に覆屋をかけてそのまま保存公開が試みられているなど、地震の怖さを伝え、また耐震や免震の有効性を説いた防災博物館としての展示が目立ちました。一方の車籠埔断層保存園區の方は、調査で確認された断層断面を覆屋内でそのまま露出展示した科学博物館であり、地震が起きるメカニズムや過去の地震の歴史が示されていました。特に、断層面に投影したプロジェクションマッピングにより、現在の地層面を見ただけではすぐには理解しにくい複雑な地層の歴史が、順を追ってヴィジュアルでわかりやすく示されているのが印象的でした。このような展示方法は、日本でも、地層の展示ばかりでなく例えば考古遺跡における遺構の説明など、様々な分野での応用性が期待されます。
厳島神社大鳥居における修復後の現地調査
保存科学研究センターでは、文化財の修復材料に関する調査研究を行っています。
厳島神社においても、大鳥居の修復材料について調査研究を継続しています。厳島神社大鳥居は海上に位置するために、苛酷な温湿度環境、風雨や塩類の影響を受けるほか、潮の満ち引きもあり、耐侯性や施工に要する時間を考慮した修復材料の選定が必要となります。
これらを踏まえ、2010年度～2016年度における研究調査では、充填材や表面仕上げ材の検討を行いました。昨年度は大鳥居の袖柱の1本に対して部分施工をし、約半年経った5月25日には、施工箇所の調査を行い、異状がないか確認をしました。
今後は経過観察を行いつつ、未施工の柱の修復計画に協力していきます。
津波被災紙資料から発生する臭気の発生原因調査
岩手県立博物館と共同で、陸前高田市で津波被災した紙資料の安定化処置方法の検証を進めています。岩手県では2011年の津波で多数の資料が被災し、すでに約9万点の紙資料の安定化処置を進めてきましたが、いまだ終了時期が見通せない状況にあります。昨年度までの共同研究で発生原因がほぼ推定できたことから今年度は、すでに安定化処置した試料からの臭気の除去方法の確立、また臭気がどのような条件で発生するのか安定化処置を記録し改善を検討する計画に取り組んでいます。5月17日に岩手県立博物館を訪問し、共同研究者の赤沼英男氏とともに、今年度計画の打ち合わせや水温や酸素濃度を監視する機器のテスト設置、修復施設内の温湿度や施設内の温度伝達を明らかにするための表面温度測定機器の設置を、岩手県立博物館に隣接している陸前高田市博物館被災文化財等保存修復施設で行いました。6月、7月には、各1週間程度の共同調査を行います。
『琉球絵画 光学調査報告書』の刊行
東京文化財研究所では、平成29年3月に『琉球絵画 光学調査報告書』を刊行しました。琉球絵画という呼称は美術史学の中で確立されたものではありませんが、琉球王朝時代に琉球の地で描かれた絵画のことを指しています。中国や日本の絵画の影響を大きく受けつつ、これらの絵画とは異なった枠組みが必要であるとの観点から付けられた呼称です。琉球絵画の多くは第二次世界大戦の戦禍により消失してしまい、十分な研究が行われることなく現在に至っています。
東京文化財研究所では平成20年度以降、沖縄県内外に所在する琉球絵画作品の光学調査を実施してきました。本報告書では、沖縄県立博物館・美術館と沖縄美ら島財団所蔵作品の中から、11作品について高精細カラー画像と蛍光Ｘ線分析による彩色材料調査結果を掲載しました。琉球絵画に関する光学調査が実施されたのは初めてのことであり、その調査結果を公開することは、琉球絵画への理解を深めるうえで大いに役立つものであると考えています。本報告書が、琉球の絵画史のみならず、日本の絵画史・美術史等の研究に広く活用されることを願っています。本報告書は、全国の都道府県立図書館等で閲覧可能です。
エスファハーン（イラン）における木製文化財の虫害に関するワークショップ開催
イランの歴史的建造物の多くにおいて主要建材はレンガや土壁ですが、屋根裏や梁、窓枠などには木材も使用されています。昨年度に実施した事前調査では、エスファハーンを含むイラン中央部から南東部にかけて「シロアリ」の被害が多く、歴史的建造物を保存する上での大きな課題となっていることがわかりました。「シロアリ」は木材の害虫として有名で、日本でも過去には多くの被害が見られましたが、徐々に防除対策が確立されてきました。その知見を活かして、イランにおける歴史的建造物や木製文化財の適切な保存対策の検討に資するため、4月17日から19日にかけてエスファハーンにて「木製文化財の虫害に関するワークショップ」を開催しました。
本ワークショップには日本側からは文化遺産国際協力センターの友田正彦、山田大樹、保存科学研究センターの小峰幸夫（以上、東文研）、および外部専門家として環境文化創造研究所の川越和四上席研究員が参加しました。イラン側からはエスファハーンのみならず、ヤズド、テヘラン、ギーラーンなどの各地から20余名の専門家が集まりました。1日目および3日目には双方から、両国の歴史的建造物の材質や構造、虫害事例やモニタリング調査に関する発表が行われました。また2日目には、具体的な対策等について議論するため、シロアリに加害されている歴史的建造物を参加者全員で訪れ、被害状況の調査や、環境に悪影響をおよぼさないIGR剤（Insect Growth Regulator：昆虫成長制御剤）の設置試験等を実施しました。
本ワークショップ終了後、イラン文化遺産・手工芸・観光庁は、エスファハーンにシロアリ防除に関する研究室を新たに設置する検討を始めていると伺いました。今回のワークショップがイランの貴重な文化遺産の保存に少しでも貢献できたことと思います。
絵金屏風の返却を終えて
平成22年に誤った薬剤によるガス燻蒸で変色し、当所を交えて関係各所で対応方針について協議し決定した方法に基づき、画面の安定化処置等を平成24年から進めてきた絵金屏風5点が、4月17日に絵金蔵（高知県香南市）に返還されました（当所搬出は4月14日）。作品の安全を第一に、画面の安定化処置として（1）屏風装の解体、本紙の薬剤除去のためのクリーニング、（2）絵具層の剥落止め、本紙補修、本紙裂けの手当て、裏打紙の取り替え、補修個所への補彩、（3）下地、襲木、裏貼唐紙、金物等の新調、二曲屏風への仕立て が行われたものです。各屏風は、ガスバリア袋、屏風袋、段ボール装の順に梱包され、美術品専用車で陸路、搬送されました。
返還者の公益財団法人熊本市美術文化振興財団の立会いの下、5点の屏風が無事に収蔵庫に収められ、絵金蔵運営委員会、赤岡絵金屏風保存会、高知県および香南市の関係者の方々はお喜びの様子でした。あいにくの雨天でしたが、トラックが到着し作品を搬入する間は雨が止み、関係者のみなさまの気持ちが通じたかのような天候でした。今後は、絵金蔵における保存環境について助言をしていく予定です。
歴史的木造建築物の新たな殺虫処理方法の開発に向けた基礎研究（害虫捕獲について）
保存科学研究センターでは、歴史的木造建築物の新たな殺虫処理方法のひとつとして、木材や彩色に影響を与えないように含水率を一定に保ったまま加温し、建物内部や柱、梁など部材の内部を穿孔食害する害虫を駆除するという「温風処理法」についての基礎研究を進めています。
このような研究においては、殺虫処理の効果を評価するために実際に加害している害虫を用いることが理想です。しかし、安定して害虫を用意するには、効率良く生きた害虫を集める方法を見出すか、人工飼育を確立することが必要です。本研究はそのための害虫捕獲の方法を検討するものです。
一般的な飛翔性昆虫捕獲用粘着トラップは、捕獲された害虫には粘着物質が付着するため生きたまま捕獲することは困難です。そこで私達はフライト・インターセプション・トラップ（FIT）という方法を応用して害虫の捕獲調査を行いました。FITは、飛翔してくる昆虫が障害物にぶつかると、翅や脚を縮めて落下する性質を利用したもので、透明な衝突板とその下部に捕獲容器を設けた構造をしています。
今年度、日光山内の社寺において、FITによって害虫捕獲調査を行ったところ、目的とした害虫（主にシバンムシ類）を生きたまま捕獲することに成功しました。生きたまま害虫を捕獲できることは、生態や生活史の解明の糸口となり、人工飼育に繋がる可能性もあります。
こうした基礎研究を積み重ねることは、歴史的木造建築物の新たな殺虫処理方法の開発を支える基盤として重要であると考えています。
被災したツチクジラ標本資料の構造調査
陸前高田市海と貝のミュージアムに展示されていたツチクジラ標本（愛称“つっちぃ”）は、昭和29年（1954年）に東京で開催された国際捕鯨委員会の際に、全長が約10mのツチクジラを剥製にしたものです。平成23年（2011年）3月11日に東北地方太平洋沖地震による津波で被災をした同資料は、同年5月28日に現地で実施された被災状況の一次調査を経て、安定化処理と修復を目的として6月30日に国立科学博物館筑波研究施設に搬入されました。現在も国立科学博物館が陸前高田市から依頼されている“つっちぃ”の修復事業が進められています。
この修復事業において、“つっちぃ”内部の木組みの構造や腐食箇所を明らかにする必要があります。このような非破壊調査の依頼を国立科学博物館から受けて、平成28年（2016年）10月16日～18日、23日～25日の期間に、保存科学研究センターの犬塚将英と濱田翠がエックス線透過撮影による内部構造の調査を実施しました。今回の調査では、平成27年（2015年）に東京文化財研究所に導入したイメージングプレート現像装置を持ち込んで実施し、Ｘ線透過画像をその場で確認しながら調査を進めました。
全長が約10mに及ぶ資料を縦方向と横方向から網羅的に調査を行ったため、合計で375枚ものエックス線透過画像データが得られました。これらの画像からは、“つっちぃ”内部の木組みの構造、使用されている釘の数や位置、それらの腐食状態に関する様々な情報も得られました。これらの調査結果は、エックス線透過撮影に引き続き実施される内視鏡を用いた調査や修復作業の際の参考資料として活用される予定です。
キトラ古墳壁画展示のための作品搬送
東京文化財研究所では、平成16（2004）年2月のキトラ古墳の発掘調査以降、一貫して壁画の保存と修復に関わってきました。
キトラ古墳壁画は平成16（2004）年の2月から行われた発掘調査で全容が明らかになり、同時に、すでに壁から浮き上がり、剥落が懸念される部分が多数あることも確認されました。その状況を踏まえて壁画全体を取り外して石室外で保存修復処置を行うことが決定されました。
以来12年間が経過しましたが、その間に行われた保存修復処置は、石室内における壁画の維持管理、壁画の取り外し作業、取り外した壁画の再構成の三点の作業に分けられます。壁画の取り外しは6年以上にわたり、壁画の描かれている漆喰は1143片に分割されて取り出されました。その後、これらを壁面一枚ずつに再構成してきました。これらの作業は、東文研があらたな技術や手法を開発し、実際の適用は国宝装潢師連盟の技術者が担うという分担で行われてきています。
今回、天文図の描かれた天井、朱雀のある南壁、白虎の描かれた西壁の3枚の再構成が終了し、修復処置が行われていた高松塚古墳壁画修理施設から、同じ明日香村村内「四神の館」の中の保存展示施設である「キトラ古墳壁画保存管理施設」に搬送されました。作業は8月24日と25日の二日間にわたり、梱包と搬送に1日、開梱に1日かけて行われました。新しい環境における作品の状況を搬送後も注意深く定期的に点検しています。「四神の館」は9月24日に開館し通年でオープンしており、この三点の壁画は10月23日まで公開されています。
中国美術館（北京）での国際シンポジウムへの参加
平成28年7月6日～7日に中国美術館（北京）で開催された国際シンポジウム「国家美術蔵品保存修復国際検討会」に保存科学研究センター・早川泰弘が参加し、研究発表を行いました。中国美術館は近現代美術作品を中心に10万点近くの収蔵品を有する中国最大の美術館で、数年前には保存修復センターも併設されています。このセンターで「国家美術蔵品（National Art Collection）」の保存修復を行うにあたり、海外の保存修復機関との連携も進められています。
今回の国際シンポジウムには、日本、アメリカ、イギリス、フランス、イタリア、ドイツ、香港、台湾から14名の保存修復の研究者や技術者が招聘され、2日間にわたって計19件の発表が行われました。保存修復の理念に関する内容から、絵画を中心とした美術品の修復例や最先端の科学調査結果まで幅広い内容の発表があり、活発な討議が行われました。東京文化財研究所からは、最先端の科学技術を活用した日本絵画の材質調査に関する発表を行いました。聴講のために中国国内の30以上の公立美術館の館長らも参加しており、中国が美術品の保存修復に関する理念の確立や技術の習得を積極的に進めていることがよくわかります。