東日本大震災から7年を経て
東日本大震災という未曽有の災害から、7年という月日が経過しました。改めまして犠牲になられた方々に哀悼の意を表するとともに、今なお復興にご尽力されております皆様に心から敬意を表します。今回、岩手県立博物館で3月から5月に開催された津波被災資料を残す価値を総括的に伝える展覧会の機会に、様々な被災資料の処置に関わった各機関の専門家と情報交換を行いました。
これまでに修復を終えた被災資料が2つの展覧会「明日につなぐ気仙のたからもの－津波で被災した陸前高田資料を中心に－」（平成29年3月3日～3月28日）、「未来への約束―いま語りはじめた気仙のたからもの―」（平成30年4月3日～5月6日）で紹介されました。展覧会開会式では、出席の叶わなかった本研究所亀井伸雄所長代理として山梨絵梨子副所長が来賓挨拶を行い、内覧会では、佐野千絵保存科学研究センター長が保存科学研究センターで行っている被災紙資料の安定化処理に関する研究について解説しました。修復を終えた資料だけでなく、処置前後の状況や処置方法もまとめて展示されており、意欲的な取り組みだと感じました。
7年間の活動で全46万点の被災資料の内22万点の修復が完了したものの、まだ24万点の資料が処置される日を待っているとのことです。津波被災した資料は膨大な点数であることに加え、保管中の異臭の発生など多くの問題を抱えています。今後とも科学的な面からの研究を通じ、被災資料の修復に貢献していきたいと考えています。
文化財防災ネットワーク構築のためのヒアリング調査
昨今、地震や台風などによる文化財の被災件数が増加しています。国立文化財機構では、地域にとって貴重な文化遺産を守り伝えていくための文化財防災ネットワークの構築を目指し、文化財防災に関するヒアリング調査を全国の文化財関係組織を対象に行っています。東京文化財研究所は北海道・東北ブロックを担当しており、9月15日には山形県山形市にある東北芸術工科大学にてヒアリング調査を行いました。
東北芸術工科大学では、東日本大震災で水損してしまった文書資料の真空凍結乾燥処理を現在も継続して行っていました。災害発生時から現在に至るまでの文化財レスキューの流れについて貴重なお話を伺えたことに加え、実際に処置を行っている現場の様子を見せていただけたことで、現場でなければ分からない問題や課題についても知ることができました。
こうした北海道・東北地方での調査を進めていく中で、地域によって異なる文化財防災の特徴が明らかになってきました。引き続き各地域における現状調査を継続し、災害の規模に関わらず何か問題が起こってしまった時の助けとなるような、文化財防災ネットワークの構築に繋げていければと考えています。
津波被災資料の安定化処置に関する現地調査
2011年の東北地方太平洋沖地震により引き起こされた大津波は、地域にとって貴重な文化遺産に多大なる被害をもたらしました。震災から6年を経た今も、被災地での津波被災資料の処置は継続されています。今年度、当所は岩手県陸前高田市からの受託研究として、被災資料の処置中に発生する問題や作業環境について保存科学的な面からの研究を行い、改善策の提案を目指しております。
2017年7月25、26日に陸前高田市立博物館において、被災資料処置現場の現地視察と研究計画の打ち合わせを行いました。陸前高田市立博物館は現在、閉校になった旧生出小学校校舎を仮収蔵施設としており、校庭では民具、1階では紙資料の泥落しや脱塩作業、標本資料の分類作業を行い、処置が完了した資料は2階や校庭、体育館内に設置された収蔵庫で保管されています。
2日間という短い調査ではありましたが、現地のみなさまの協力のおかげで、作業環境改善に有効な空気環境を評価するためのガスサンプリングや、処置方法改善のための基礎データを得ることができました。作業環境については、温湿度測定を現在も継続して行っております。これらの分析やデータ解析を通じ、現地で発生している問題解決に繋げていければと考えています。