赤外分光・ラマン分光ユーザーズ・グループ（IRUG）国際会議の開催
国際会議が令和５(2023)年９月26日～29日まで、東京文化財研究所にて、東京藝術大学保存科学研究室と共同して開催されました。IRUG（Infrared and Raman Users Group）は赤外分光法（FT-IR分光法）とラマン分光法を用いた分析手法の使用者による国際グループで、特に文化財資料調査のために、これらの分析手法による調査結果や参照とするスペクトルのデータを蓄積しています。この度の国際会議は第15回目、アジアで初めての開催となります。
FT-IR、ラマン分光法はいずれも“光”を使用した分析方法ですが、照射する光や測定対象となる光が異なり、それぞれの結果で、相補的に材質の情報を捉えることができ、文化財に使用されている材料等を特定していく際に非常に有効な方法です。近年、これらの分析方法を用いた文化財の調査が進み、様々な手法を組み合わせた結果、多くの成果が報告されております。この度の会議でも口頭とポスターで51件の発表があり、諸外国における文化財の材質調査結果が発表され、最新の研究動向や知見を得ることができました。
基調講演では、ジョージア大学化学名誉教授・James A. de Haseth博士の赤外分光分析の特に反射法についての基本的な理論と課題について講義いただきました。ワークショップは、IFAC-CNR(国立研究評議会〈CNR〉の応用物理学研究所「ネッロ・カッラーラ」〈IFAC〉)・Marcello Picollo博士が主導した、RCE (オランダ文化遺産庁）・Suzan de Groot博士とISTA(オーストリア科学技術研究所)・Manfred Schreiner教授による講義のほか、サーモフィッシャーサイエンティフィック社およびブルカー社にもご協力をいただきました。ワークショップは実際に試料をFT-IR分光法にて測定し、その操作方法や結果の比較を行うという、参加者にとって非常に充実したものとなりました。
国際会議全体を通して、文化財資料の分析方法や保存修復について、非常に活発な議論がなされました。保存科学研究センターでは、今後も国際的な動向を注視しながら、研究プロジェクトの進行に努める所存です。
伝統楽器をめぐる文化財保存技術と原材料の調査＠韓国
このたび無形文化遺産部と保存科学研究センターでは、日本と同様、伝統的な管楽器に竹材を用いる韓国で、竹材確保の現状や、日本で内径調整のために伝統的に用いられている漆の確保、技術伝承について共同で調査を行いました。
今回の調査によれば、韓国では宅地や商業地開発に伴う竹伐採が盛んで、竹材は今のところ潤沢に供給されているとのことでした。ただし伝統的な管楽器・テグム（竹製の横笛）に用いるサンコル（双骨竹または凸骨。縦筋の入った竹）のように特殊な竹の供給は不安定なため、国楽院楽器研究所が竹を薄い板状にして圧着した材を開発し、特許を取得して技術公開しています。ただしこの素材もまだ楽器製作者やテグム演奏家に浸透するにはいたっていないとのことで、引き続きの課題も垣間見えました。
漆については、中国からの輸入が多い現状を打破し韓国国内での漆液の生産・需要量を上げようと、従事者への保護が手厚い点が印象的でした。漆芸品の修復に使用する用具・材料に関する問題は日本ほど生じていないようで、特に加飾材料として用いられる螺鈿貝の加工・販売会社は韓国国内に十数店舗以上あるとのことでした。
韓国では管楽器への漆の使用は一般的ではありませんが、かつてはテグムの管内に朱漆を塗っていたそうで、現在も装飾的な意味合いで朱漆を塗ることがあるとのこと。管内に漆を塗っていた本来の理由が気になるところです。
また、日本では管内に漆を塗り重ねながら内径を調整しますが、韓国ではより肉厚で繊維の密な竹の内径を削りながら内径を調整することがわかりました。漆を塗り重ねて内径を狭めながら調整する日本と、厚みのある竹の内側を削り広げながら内径を調整する韓国。両国で調整方法が対照的なのは興味深く思われました。
本調査に際しては、韓国の国立無形遺産院のご協力もいただきました。日本で生じている原材料確保や保存技術継承の課題を、原材料の共通する他国と比較し、それぞれの技術の特性を知り、課題解決のヒントを得られるような調査研究を続けたいと思います。
国宝キトラ古墳壁画への埃の堆積を防ぐことを目的とした蓋の設置
四神や獣頭人身十二支像、天文図が極彩色で描かれた国宝キトラ古墳壁画は、古墳内部から取り外した後の修理を経て、現在、奈良県高市郡明日香村に所在する「四神の館」内のキトラ古墳壁画保存管理施設において、壁画面を上にした状態で保管されています。これまで保管室に埃等を持ち込まないようにするため、前室で除塵機を作動することで対策してきましたが、除去しきれずに持ち込まれた埃が壁画上で確認される点については長年の課題でした。埃を除去する際に壁画にダメージを与えてしまうリスクがゼロではないことから、壁画への埃の堆積を防ぐことを目的とした蓋の設置が検討されることとなりました。文化庁、東京文化財研究所、奈良文化財研究所、国宝修理装潢師連盟の関係者で蓋に求める要素について協議したところ、蓋をすることで壁画に悪影響を与えないこと、蓋の取扱いが簡易であること、蓋をした状態でも壁画を視認できること、蓋そのものが埃を引き寄せない素材であることが挙げられ、国の選定保存技術として選定されている表装建具製作の黒田工房（代表：臼井 浩明氏）において、木枠に透明な帯電防止シートを張ったものが蓋として試作されました。蓋をした状態でも蓋の内外で温湿度環境に差異がなく、壁画に悪影響を与える可能性が極めて低いことが令和3年度に確認できたため、強度面で改良を加えた完成品が令和5（2023）年3月24日に納品され、キトラ古墳壁画に蓋を設置しました。
今後は、蓋を設置した効果の確認を行ない、壁画点検や一般公開、視察時の蓋の取り扱いについて関係者と協議することを予定しています。
彫刻用刃物の撮影記録－美術工芸品の保存修理に使用する用具・原材料の記録・調査として－
文化財の修理を持続的に考える上で、修理に用いる原材料や用具の現状を把握することは非常に重要です。これらの原材料や用具を製作する現場では、人的要因（高齢化や後継者不足）および社会構造の変化による要因（経営の悪化や原料自体の入手困難）から生じた問題を多く抱えていることが、平成30年度より毎年文化庁から受託している「美術工芸品保存修理用具・原材料調査事業」で明らかとなりました。これを受けて保存科学研究センターでは令和3年度より、文化財を保存修理する上で必要となる用具・原材料の基礎的な物性データの収集や記録調査を目的とした事業を開始し、文化財情報資料部、無形文化遺産部と連携して調査研究を行なっています。本報告では、製造停止となる彫刻鑿（のみ）の記録調査について報告します。
木彫の文化財を修理する際、新材を補修材として加工することがあるため、彫刻鑿や彫刻刀、鋸が主な修理用具として挙げられます。株式会社小信（以下、小信）は、刃物鍛冶として一門を成していた滝口家が昭和初期に創業し、現在制作技術を継承する齊藤和芳氏に至るまで、彫刻鑿や彫刻刀の製作を続けてきた鍛冶屋です。木彫の修理や制作等に携わる多くの方に愛用されてきましたが、令和3（2021）年の10月に受注を停止し、近く廃業することが表明されました。その製造業務が停止する前に、東京文化財研究所では令和４（2022）年5月23日から27日にかけて、彫刻鑿の製作の全工程と使用した機器・鍛冶道具の映像・写真による記録および聞き取り調査を開始しました。この記録調査には公益財団法人美術院の門脇豊氏、文化庁にもご協力いただきました。
今後、小信の彫刻鑿の製作工程を肌で感じ、眼で見ることは非常に困難になってしまいましたが、彫刻鑿の再現を希望する次代の方に向けて、少しでも手がかりとなるように本調査の記録をまとめていく予定です。
国宝・特別史跡臼杵磨崖仏の保存修復に向けた基礎研究
国宝・特別史跡臼杵磨崖仏は平安時代後期から鎌倉時代にかけて、熔結凝灰岩を掘りくぼめた龕（がん）内に彫刻された磨崖仏群であり、ホキ石仏第１群、ホキ石仏第２群、山王山石仏、古園石仏の四群から構成されています。
これらの磨崖仏は、龕によって風雨の直接の影響を受けづらい環境ではあるものの、冬期における磨崖仏表面での地下水や雨水の凍結融解を繰り返すことで生じる凍結破砕や、乾燥期の水分の蒸発に伴い析出する塩類による磨崖仏表面の剥離・粒状化によって、一部で磨崖仏の風化が進行していました。風化を防ぐ取り組みとして、覆屋の設置と磨崖仏背面に流れる伏流水の制御のための工事や、風化により生じた剥落片も元の位置に貼り戻す作業が過去に行われ、東京文化財研究所も長らく関わってきた経緯があります。
このような保存修復を経た臼杵磨崖仏ですが、現在、ホキ石仏第２群の阿弥陀如来坐像の膝付近における表面剥落が再び発生していることから、臼杵市と磨崖仏の保存修復を目的とした共同研究を行うこととなりました。具体的には、新設された覆屋内の温湿度変化および岩壁の含水率を継続して確認する環境調査と、剥落片の強化処置と再接着するための材料の検討を行う予定であり、令和3（2021）年10月18日～19日には計測器と曝露試験用の接着サンプルを設置しました。
今後は、定期的に計測データの確認と接着サンプルの対候性を観察し、臼杵磨崖仏の適切な保存修復に向けて文化庁、大分県、臼杵市と協議していきます。
令和2年（2020）度第2回古墳壁画保存対策プロジェクトチーム会議のオンライン開催
令和3（2021）年2月16日に東京文化財研究所と奈良文化財研究所による古墳壁画保存対策プロジェクトチーム会議を開催しました。古墳壁画保存対策プロジェクトは国宝高松塚古墳壁画と国宝キトラ古墳壁画の恒久保存を目的とした、二研究所が長年主軸となって推進してきたプロジェクトであり、現在は4つのチーム（保存活用班、修復班、材料調査班、生物環境班）に分かれて調査研究を行っています。今年度2回目であるこの会議は、新型コロナウイルス感染症拡大防止として発出された緊急事態宣言下での開催であったため、東京文化財研究所、奈良文化財研究所、文化庁をオンラインでつないで開催しました。
会議では、古墳発掘調査区の三次元復元モデルの作成や壁画の状態確認、非接触による壁画の光学分析、キトラ古墳壁画保存管理施設および国宝高松塚古墳壁画仮設修理施設の温湿度や微生物のモニタリング結果について各班から報告があり、それらをもとに慎重な議論が進められました。会議で集約された報告内容は、令和3（2021）年3月23日に開催された第28回古墳壁画の保存活用に関する検討会で公表され、検討会委員から今後の研究や活動の方向性についてご指摘やご助言をいただきました。
検討会の配布資料や議事録につきましては、文化庁HPに掲載していますので、興味のある方は下記リンクよりご覧ください。
https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/takamatsu_kitora/hekigahozon_kentokai/index.html
高松塚古墳壁画の修理は令和元(2019)年度末で完了し、公開するのに適した新しい施設の設置が検討されています。仮設修理施設から新しい公開施設への移動に伴う、壁画への負荷や環境変化など検討する事項は数多くありますが、これまでの両壁画の恒久保存に関する調査研究と併せて、プロジェクトチームで検証していく予定です。
国宝高松塚古墳壁画修理作業室の一般公開（第30回）
新型コロナウイルス感染症の影響で、春に予定されていた国宝高松塚古墳壁画修理作業室の公開（第29回）は中止となりましたが、公衆衛生学の専門家による指導のもと、十分な感染予防対策をとることで、第30回の一般公開を令和２(2020)年7月18日から7月24日まで開催し、東京文化財研究所からは4人が解説員として対応しました。
今回の一般公開では、令和元(2019)年度をもって修復が終了した壁画の中から、東壁青龍、北壁玄武、東西壁女子群像を見学しやすい位置に配置しました。
見学者には、検温や過去２週間の健康状態の報告、マスク着用、こまめな手指消毒をお願いしました。また、見学用通路内の密集を避ける観点から、一日当たりの見学者数を100名程度に制限することで、感染予防にご協力いただきました。飛沫拡散防止のためには、今まで見学用通路での解説は口頭で行っていたものを、音声ガイダンスを導入し、見学後に屋外で質疑応答するよう工夫しました。見学前後では、見学用通路のアルコール消毒、排風機による換気を行いました。なお、換気の指標として二酸化炭素濃度の変化をモニタリングするとともに、空気清浄度の確認のため飛沫微粒子をパーティクルカウンターで測定するなど、見学者に安心して見学していただけるため、保存科学の専門家として対応に協力しました。
今冬の一般公開の開催については、応募要領は下記リンクから確認することができますのでご参照ください。
https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/takamatsu_kitora/sagyoshitsu_kokai/index.html
バガン漆芸技術大学との意見交換およびミャンマー漆器製作現場の視察
東京文化財研究所では、国内だけではなく国外の教育研究機関や民間団体等とも連携して文化財の保存修復や調査研究を行っています。そのうちの一つとして東京文化財研究所は 2014年にミャンマー協同組合省小規模産業局とミャンマーの漆工文化遺産保護に関する協定を締結し、2016年に漆器に関するワークショップをバガン漆芸技術大学で開催しています。協定の失効後も2017年2月に同大学でワークショップを開催し、漆工芸品の観察実習と、保存修復の事例と科学分析に関する講義を行い、協力関係を保持しています。
今後の協力事業の方針を決定するため、2017年12月7日に同大学を訪問し、意見交換を実施しました。バガン一帯で販売している漆器の科学的観点に基づいた安全性や特性が主な議題となり、理解を深めていくべきであると双方で意見が一致しました。また、今後の円滑な連携のため12月7日～8日にはミャンマー漆器製作現場を視察しミャンマー漆器への理解を深めました。
厳島神社大鳥居における修復後の現地調査
保存科学研究センターでは、文化財の修復材料に関する調査研究を行っています。
厳島神社においても、大鳥居の修復材料について調査研究を継続しています。厳島神社大鳥居は海上に位置するために、苛酷な温湿度環境、風雨や塩類の影響を受けるほか、潮の満ち引きもあり、耐侯性や施工に要する時間を考慮した修復材料の選定が必要となります。
これらを踏まえ、2010年度～2016年度における研究調査では、充填材や表面仕上げ材の検討を行いました。昨年度は大鳥居の袖柱の1本に対して部分施工をし、約半年経った5月25日には、施工箇所の調査を行い、異状がないか確認をしました。
今後は経過観察を行いつつ、未施工の柱の修復計画に協力していきます。