イラク人保存修復専門家の人材育成事業
文化遺産国際協力センターは、運営費交付金「西アジア諸国等文化遺産保存修復協力事業」およびユネスコ文化遺産保存日本信託基金により、2004年度より毎年、イラク人保存修復専門家を日本に招聘し、保存修復の研修を行っています。
本年度も、イラク国立博物館より、アリ・ガーニム氏、ナフラ・ナビール氏、ハディール・アブドゥルハーディ氏の3名を招聘し、9月22日から12月9日にかけて、およそ3カ月に渡る研修を実施しています。文化財保存修復に必要な分析機器の研修、木製品や金属製品の保存修復に関する講義と実習を行う予定になっています。また、奈良文化財研究所や東京大学総合研究博物館、国士舘大学イラク古代文化研究所、株式会社日立ハイテクノロジーなどの見学も行なう予定です。
大エジプト博物館保存修復センタープロジェクト 招聘研修
文化遺産国際協力センターでは、国際協力機構（JICA）が行う大エジプト博物館保存修復センター技術支援プロジェクトへの協力を続けています。
9月14日から10月7日（一部の研修は9月24日）までの日程で、大エジプト博物館保存修復センターに所属するエジプト人保存修復専門家6名を日本へ招聘し、稼働し始めた現地のセンター内の現状と問題に対応すべく、3つの研修を並行して実施しました。
「保存修復マネジメント」研修（9月24日まで）では、大エジプト博物館保存修復センター館長代理のオサマ氏がセンター運営管理の向上のために、九州国立博物館、国立民族学博物館、奈文研および正倉院事務所の視察や管理責任者との議論を行いました。
「保存科学機器分析」研修では、保存科学者3名が九州国立博物館や国立歴史民俗博物館および東文研での講義と実習を通して、保存修復における機器を利用した分析の手法、目的に応じた機器の選択、保存修復への応用に関する知識と技術を学びました。
また、「IPM（微生物）」研修では微生物ラボに所属するエジプト人専門家2名が、NPO法人カビ相談センターに加え、国立医薬品食品衛生研究所と大阪府立公衆衛生研究所で、カビやバクテリアの培養、分離、同定などを行いました。
保存科学機器操作や保存修復技術の習得だけでなく、保存修復の各分野が連携、補完して仕事を行えるよう、今後とも継続的に研修を行う予定です。
アジャンター壁画の保存修復に関する調査研究事業～第4次ミッション報告
東京文化財研究所とインド考古局は、文化庁委託「文化遺産国際協力拠点交流事業」および運営費交付金「西アジア諸国等文化遺産保存修復協力事業」の枠組みのもと、アジャンター壁画の保存修復に関する共同研究を行い、保存修復に関する知識の共有と技術交換を目指しています。
アジャンター壁画は、基岩の亀裂からの浸水や、生物被害、人為的損傷に加え、過去の修復に起因する色調変化や彩色層の劣化といった多くの問題を抱えています。このような問題に対処するためには、膨大な量の壁画の状態を詳細に把握・分析することが必要ですが、そのための効果的なドキュメンテーション手法は未だ確立されていないのが現状です。
そこで昨年度より、アジャンター石窟では初の試みとして、高画素デジタルカメラを使用して壁画の状態を高精細写真で記録する作業を開始しています。今回の第4次ミッション（平成22年9月8日～10月2日）では、第2窟および第9窟の壁画を対象に、高精細写真記録および色彩計測をインド人専門家と共同で行いました。得られたデータは今後、インド考古局と協力しながら、適切な壁画保存修復方法の確立にむけた検討の基礎データとして活用していきます。
2010年度シルクロード人材育成プログラム開講
2006年から東京文化財研究所と中国文化遺産研究院が共同で実施しているシルクロード沿線文化財保存修復技術者育成プログラムは、今年が最終年度となり、8月16日、北京市の中国文化遺産研究院において、最後の壁画保存修復コースと染織品保存修復コースがスタートしました。シルクロード沿線に位置する新疆・甘粛・青海・寧夏・陝西・河南の各省自治区から、壁画コース14名、染織品コース12名の研修生が参加して、12月17日までの4カ月間、理論講座と修復実習講座を学ぶことになります。日本からは両コース合わせて12名の講師が参加するほか、最終年度は両コースに韓国からの講師を招くことになっています。これまで4年間に実施した6つのコース同様に大きな成果があがるものと期待されます。
拠点交流事業モンゴル：アマルバヤスガラント寺院保存への協力
6月末から7月初旬、および8月下旬の2次にわたって、北部セレンゲ県所在のチベット仏教寺院、アマルバヤスガラントでのワークショップおよび保存調査をモンゴル教育文化科学省と共同で実施しました。
今年度ワークショップのテーマは、文化遺産としての保存管理に万全を図るための計画づくりで、当面は保存区域の設定を目標としました。当寺院での宗教活動再開から20年の節目にあたる本年は、寺院関連施設の新築・整備が加速し、遺産価値の大きな要素である歴史的景観が急激に変化しようとしています。また、旧伽藍建物跡などの地中遺構の保存への影響も懸念される状況にあります。このため、県や郡、地元住民代表とも実地踏査や討議を重ね、信仰の対象となっている周囲の山々や伽藍建設時の材料生産遺跡なども含む広範囲を文化遺産法に基づく保存区域とする方向で基本的合意に達しました。
一方、多数の木造建造物で構成されている伽藍本体については、経年や不十分な維持管理のために劣化・破損が進行しており、人命の安全を脅かしかねないような状況も一部で発生し始めています。このため、8月ミッションでは上記ワークショップと並行して、モンゴル人若手技術者の養成研修を兼ねた、全建物の保存状況に関する基礎調査を実施しました。昨年度の実習にも参加した4名の研修生とともに行った調査の結果はレポートとしてモンゴル政府側に提出する予定で、今後の応急措置や本格的修理計画立案に活かされることが期待されます。
拠点交流事業モンゴル：ヘンティ県所在の石質文化財保存修復に関する研修
（セルベン・ハールガ遺跡）
（アラシャーン・ハダ遺跡）
8月下旬に、文化庁委託文化遺産国際協力拠点交流事業の一環として、モンゴル文化遺産センターの専門家を対象とする石碑・岩画の保存に関する現地ワークショップを、奈良文化財研究所の専門家とともに実施しました。昨年に引き続き、ヘンティ県のセルベン・ハールガおよびアラシャーン・ハダで行ったワークショップでは、石質文化財の保存方法検討のために必要な、石の材質や劣化状態、周辺環境に関する一連の調査を行い、またモンゴル側の専門家と共同で作業することを通じてその具体的方法を伝えていきました。これと併せて、モンゴル側から要望のあった地層はぎ取りの実習も行いましたが、これは同国では初めてのことだそうです。
今後も引き続き、保存処理実験やその評価方法に関する研修を日本やモンゴルで実施するとともに、国内外の機関と連携を図ることによって、対象遺跡に関する理解を深め、より適切な保護手法について検討していく予定です。
第24回国際文化財保存修復研究会の開催
2010年7月8日に、71名の参加を得て、第24回国際文化財保存修復研究会「覆屋保存を考える」を開催しました。遺跡の保存を目的として覆屋がかけられることがありますが、そのメリット・デメリットを理解するためには、建設から既にある程度の年数が経過した覆屋について、その後の状況を知る必要があります。こうした理由から、タイ芸術局のアナト・バムルンウォンサ氏による「プラーチンブリー県の二つ一組の仏足跡の覆屋：その問題と解決への指針」、福岡県文化財保護課の入佐友一郎氏による「福岡県における覆屋の諸形態と現状」、韓国国立文化財研究所のシン・ウンジョン氏による「韓国の石造文化財における覆屋の現状と事例研究」という３件の発表をお願いし、その後、総合討議が行われました。遺跡を保存するためには、遺跡の周辺環境まで含めた条件を理解した上で、覆屋の仕様を適切に考えていく必要があるのはもちろん、覆屋建設後も継続してモニタリングを行うことが重要であることが認識されました。
大エジプト博物館保存修復センター 人材育成研修の開催
文化遺産国際協力センターでは、国際協力機構（JICA）が行う大エジプト博物館保存修復センターの設立と稼働に向けた技術支援プロジェクトへの協力を続けています。
その一環として、7月3日から19日の日程で、JICAが日本通運社員から4名の講師を現地へ派遣して「移送梱包研修」を保存修復センター内で開催しました。昨年10月にエジプト人保存修復専門家7名を日本に招聘し、東文研内で1週間の研修を行いましたので、今回の研修は2回目となります。
できる限り現地調達可能な資材や教材を用い、保存修復センター内に設置された機材に加え、日本から輸送した最新の機材を使用して実習を行いました。また、研修で梱包する対象物は、小さな物から200kg前後の重量物までを扱い、レプリカだけでなく本物の遺物も使用しました。研修内容としては、外部収蔵庫や博物館から保存修復センターへ移送するための厳重な梱包、移送のためのトラックへの積み下ろし、センター内のラボ間で移動するための簡易梱包と移動の練習も行いました。前回同様、技術移転だけでなく、遺物を愛しむ心を持って仕事にあたる日本の精神を伝えることにも意を払いました。今回の研修で技術と心を学び、実際の移送梱包作業でも丁寧かつ迅速な作業が行われることを望みます。
今後も、センターの本格的稼働に向けて、多様な専門家各個人のレベルにあわせた効果的な人材育成への協力を進めていきます。
第34回世界遺産委員会への参加
第34回世界遺産委員会が、本年で建都50周年となるブラジリアにおいて7月26日から8月3日まで開催されました。（現在、日本は委員国ではなくオブザーバー） 今回の委員会で顕著だったのは、諮問機関が「情報照会」や世界遺産一覧表への「記載延期」を勧告した物件の中から、これを覆して「記載」を決議されたケースが多くみられたことです。一部の委員国からは諮問機関の専門的意見を尊重し一覧表の信頼性を考慮すべきとの発言もありましたが、同機関の不透明性や近年の記載勧告率低下に対する各国の不満や反感は強いとの印象を受けました。一方、保存状況の報告では、既に世界遺産となっている遺跡を含む土地の領有権問題が複数、顕在化しました。
既に記載されている遺産であれ、新規の記載であれ、世界遺産に関する制度は大きな転換点にさしかかっていると言えます。二年後の世界遺産条約40周年に向け、解決策の提言など日本がなすべきことは少なくないと考えます。
第6回文化遺産東アジアネットワーク会合
文化庁の依頼により、インドネシアのソロで開催された第6回文化遺産東アジアネットワーク会合に参加しました。会合には、アセアン諸国と東アジア3カ国（日本・中国・韓国）の代表が参加し、アセアンが展開している各プロジェクト報告が行われました。センターからは、文化庁から受託している文化遺産国際協力コンソーシアム事業の枠組みで平成21年度に実施した「被災文化遺産復旧に係る調査」の報告を行いました。報告に対し参加国からは、今後も被災文化遺産に関する調査、ワークショップ、会議などを積極的に行ってほしいとの希望が示されました。
韓国からは文化財研究所保存科学センター長が参加しており、第7回会合は韓国で開催される予定です。アセアン諸国と東アジア諸国の関係性を深めるうえでも、今後、本会合の重要性はより増していくと考えられます。
大エジプト博物館保存修復センター 人材育成研修の開催とセンター開所
文化遺産国際協力センターでは、国際協力機構（JICA）が行う大エジプト博物館の付属機関である保存修復センターの設立と稼働に向けた技術支援プロジェクトへの協力を続けています。
その一環として、5月14日から22日の日程で、日本人専門家3名を講師として現地へ派遣し、「IPM研修」を保存修復センター内で開催しました。IPMとはIntegrated Pest Managementの略で、ここでは文化財の有害生物被害の防除などを行う総合的管理をさします。研修前はIPMの考え方は保存修復センター職員には殆ど知られていませんでしたが、研修終了後、エジプト人が独自にモニタリングを行うなど継続的な管理活動に結びついています。
6月14日には、スーザン・ムバラク現大統領夫人が出席して、保存修復センターの開所式が行われました。現在の職員数は、保存修復専門家と他職員あわせて120名を超え、今後も増員が考えられています。また既に、センター内に数千点の遺物が運び込まれ、保存修復作業が少しずつ始まっています。
今後も、センターの本格的稼働に向けて、多様な専門家各個人のレベルにあわせた効果的な人材育成への協力を引き続き進めていきます。
トルコ・カッパドキア石窟教会壁画の保存修復に関する基礎調査
文化遺産国際協力センターでは、「西アジア諸国等文化遺産保存修復協力事業」の一環として、国際的な保存修復支援が予定されているトルコ・カッパドキアに点在する石窟教会壁画の基礎調査を6月19日～29日にかけて行いました。ギョレメ国立公園からチャヴシン、ゼルヴェの谷、オルタヒサル地域一帯を中心に、9世紀～13世紀頃の壁画が残る石窟教会等の遺構約20件を対象に保存状態を調査しました。現地専門家や、ユネスコが招聘した国際保存修復専門家とともに、壁画そのものに加えて、それが描かれた石窟自体の岩盤や地質の問題についても調査を行うと同時に、将来的なモニタリングの方法などについて議論し、今後の保存修復に向けた助言を行いました。
タジキスタンにおける壁画断片の保存修復と人材育成（第８次ミッション）
5月16日から6月22日まで、文化庁委託文化遺産国際協力拠点交流事業の一環として「タジキスタン国立古代博物館が所蔵する壁画断片の保存修復」の第8次ミッションを実施しました。
壁画は本来、建物の壁面と一体となって安定しているものですが、これを博物館に展示するためには、壁面に代わる支持体が必要です。今次ミッションでは、支持体の軽量化とともに、その取り付けにあたって、できるだけ壁画に負担をかけないことを目指しました。タジク人研修生が主体となり、日本人専門家の指導のもと、カフィルカラ遺跡の仏教寺院址から出土した壁画2点を支持体に設置（マウント）し、博物館に展示しました。タジク人研修生は新しい支持体の成形、壁画の設置に積極的に取り組みました。
第9次ミッションでは、カライ・カフカハＩ遺跡出土の壁画断片のマウントを行います。またこの期間中に併せて、壁画のマウントに関するワークショップを実施する予定です。
第19回アンコールの救済と発展に関する国際調整委員会技術委員会
標記の会議（ICC）が、6月8日～9日にカンボジアのシエムリアップで開催され、アンコール遺跡やその周辺で活動するカンボジア内外の様々な分野の専門家が活動報告を行いました。当研究所は、植物の石材への影響に関するタ・ネイ遺跡での調査について報告しました。
周辺環境や植物と石材の劣化との関連については、最近ICCでも関心を集めていますが、「遺跡の木を切ると石が劣化するので切ってはいけない」などと極端に単純化され理解されています。また、成果を急いで、自国だけでの実績に基づいた保存処理が行われることもあります。当研究所の発表は、このような環境との関連が強い問題に対しては、現地での長期的な調査が必要、と締め括りましたが、同様の調査を行う海外のチームから共感を得ることができました。
ベトナム・タンロン遺跡保存事業 保存科学専門家ミッション派遣
ユネスコ日本信託基金によるタンロン遺跡保存事業は、東文研とユネスコ・ハノイ事務所のパートナーシップ協定が4月より発効し、3年度にわたる包括的支援活動がいよいよ始動しました。 5月17日から22日まで、その初ミッションとして、保存科学分野を中心に専門家7名をハノイに派遣しました。今回はまず、発掘された考古学的遺構の保存措置検討のための基礎データ収集を目的に、既設気象観測装置の移転・改良、土壌水分センサーの新設などを行いました。また、出土遺物関係では、本格的保存方法確立までの間、一時的に水浸けされている木材遺物の保管方法に関する検討や、日本とは異なるベトナムの木材種に関する共同研究に向けた現地機関との協議等を実施しました。現場での作業は日越双方が協働して行い、作業の意義を正確かつ詳細に理解してもらうため、若手スタッフ対象の研修ワークショップも開催しました。
歴史研究や管理計画策定支援といった各分野の事業活動についても、今後順次、実施に移していくこととなります。
スリランカにおける文化遺産保護状況等に関する調査
4月4日から13日まで、外務省派遣により、スリランカにおける考古遺跡等の文化遺産保護に関する取組状況についての現地調査を外部専門家とともに実施しました。同国では、四半世紀に及んだ内戦が昨年終結したばかりで、この間に資金難等の要因から停滞を余儀なくされてきた文化遺産保護の分野でも新たな進展が期待されているところです。わが国としても今後ユネスコ等を通じてどのような協力支援が可能か、検討するための基本的情報を収集することが今回の主な目的でした。
本調査では、世界遺産既登録地における保存の現状や今後の整備方針等について実地視察および関係機関への聞き取りを行ったほか、将来的に登録の可能性がある複数の遺跡についても実地調査を行いました。その結果、様々な計画は存在するものの実現の見通しが立っていないものが多いことや、専門的人材の不足をはじめ、体制面においても深刻な課題が少なくない状況を認識させられました。 これよりのち、具体的な協力の方向性を検討する過程にも積極的に参画していきたいと考えています。
アジア文化遺産国際会議：東アジア地域の文化遺産―文化遺産保護国際協力活動を通じて我々は何を発見し共有しうるか―
「東アジア地域の文化遺産―文化遺産保護国際協力活動を通じて我々は何を発見し共有しうるか―」と題して、2010年3月4日-6日、東京文化財研究所を会場としてアジア文化遺産国際会議を開催しました。中国文化遺産研究院、韓国国立文化財研究所、中国敦煌研究院、ユネスコ北京オフィス、ユネスコ・アジア太平洋地区トレーニング研究センター、奈良文化財研究所、東京文化財研究から延べ63名の文化遺産保護の専門家が集まり、国際協力による文化遺産保護活動の現状と将来について話し合いました。研究機関はどのような国際協力を行っていくことができるのか。各研究所で実施されてきた共同研究と事業、相互の人材育成、文化遺産のドキュメンテーションの標準化など、多岐に渡る経験と情報を共有できました。このような場において20時間以上の密な意見交換がくりひろげられることは初めてで、各研究所間の関係を深めることができました。さらには、今後のプロジェクト立案と具体的な成果へつなげるスタートを切ったといえましょう。
タジキスタンにおける壁画断片の保存修復と人材育成（第7次ミッション）
平成22年2月27日から3月10日まで、文化庁委託文化遺産国際協力拠点交流事業の一環として「タジキスタン国立古代博物館が所蔵する壁画断片の保存修復」の第7次ミッションを実施しました。本事業の目的は、タジキスタンにおいて壁画断片の保存修復作業を行う専門家を育成することにあります。
第７次ミッションでは、壁画断片の欠損部分を充填材で埋める作業を日本人専門家の指導のもとで行いました。タジキスタン北部のカライ・カフカハＩ遺跡から出土した壁画断片は、火災による被害を受け、表面や下塗り層の色味が断片によって異なります。そのため、断片全体の色味を観察したうえで、充填材の色味を断片ごとに決定しなければなりません。研修生は、繰り返しサンプルを作成し、次第に適切な色味と堅さの充填材を作る感覚をつかんできたようです。
来年度は、壁画断片を新しい支持体に設置する作業（マウント）について研修を行っていく予定です。
モンゴルでの拠点交流事業に関する協議・情報交換
東京文化財研究所は文化遺産国際協力拠点交流事業として、関係機関および専門家との連携、文化遺産国際協力コンソーシアムの協力により、モンゴルで木造建造物の修理、石碑・岩画の保存に関する研修を行っています。3月16日～18日、相手先であるウランバートルの教育・文化・科学省文化芸術局とモンゴル文化遺産センターで、昨夏に行った研修と関連調査の成果報告、次年度の活動方針について協議しました。成果に対するモンゴル側の満足は大きく、また今後の活動内容の具体的な提案から、期待の高さを実感しました。また、関連調査として、モンゴル・ユネスコ国内委員会委員長と面会、一覧表に登録済みの文化遺産の保護の方針や、今後登録を申請する文化遺産など、世界遺産に関する取り組みについて伺いました。木造建造物修理研修を行っているアマルバヤスガラント寺院は世界遺産暫定一覧表に登録されており、今後の展開が期待されます。
ユネスコ文化遺産保存日本信託基金による「中央アジア諸国の文化遺産のドキュメンテーション」プロジェクト～トルクメニスタン～
文化遺産国際協力センターでは、ドキュメンテーション・プロジェクト（1月活動報告参照）の実施に先立って、1月の中央アジア諸国（カザフスタン、ウズベキスタン、キルギスタン、タジキスタン）での関係者協議に続き、同じくユネスコの要請による準備ミッションを2 月14 日～18 日にかけてトルクメニスタンへ派遣しました。その主な目的は、本プロジェクトでの同国における活動内容の検討、トルクメニスタン側の研究体制やアーカイブ保管状況の確認などでした。
同国側の関係者と今後の事業の方向性や具体的な実施内容について協議を行ったほか、「シルクロード」世界遺産登録の候補遺跡の1 つであるアナウや、古代トルクメニスタンの至宝を数多く所蔵する国立博物館なども訪問しました。トルクメニスタンにはゾロアスター教の遺跡や現在確認されている中では最も西方に位置する仏教遺跡などがあり、多種多様な文化の足跡を辿ることができます。この地は、まさにシルクロードを代表するような文化遺産の宝庫といえます。
今後も、トルクメニスタンを含む中央アジアの文化遺産に関する研究や人材育成・技術移転などに積極的に取り組んでいく予定です。