研究所の業務の一部をご紹介します。各年度の活動を網羅的に記載する『年報』や、研究所の組織や年次計画にもとづいた研究活動を視覚的にわかりやすくお知らせする『概要』、そしてさまざまな研究活動と関連するニュースの中から、速報性と公共性の高い情報を記事にしてお知らせする『東文研ニュース』と合わせてご覧いだければ幸いです。なおタイトルの下線は、それぞれの部のイメージカラーを表しています。

東京文化財研究所 保存科学研究センター
文化財情報資料部 文化遺産国際協力センター
無形文化遺産部


文化財情報資料部研究会の開催―黒田清輝宛五姓田義松書簡を読む

黒田清輝(左)と五姓田義松(右)
「文展出品者親睦会出席者紀念撮影」(『美術新報』12巻2号 大正元年12月)より

 当研究所はその創設に深く関わった洋画家、黒田清輝(1866~1924年)宛の書簡を多数所蔵しています。黒田をめぐる人的ネットワークをうかがう重要な資料として、文化財情報資料部では所外の研究者のご協力をあおぎながら、その翻刻と研究を進めていますが、その一環として4月21日の部内研究会では、神奈川県立歴史博物館の角田拓朗氏に「黒田清輝宛五姓田義松書簡を読む―人間像、東京美術学校、明治洋画史」と題して研究発表をしていただきました。
 明治前期を代表する洋画家の五姓田義松(1855~1915年)は、角田氏による展覧会や研究書を通して、近年その再評価・再検討が進められています。町絵師の家に育った義松は黒田清輝よりも早く渡仏し、サロンに入選するなどその才能を発揮しますが、明治22(1889)年の帰国後は目立った活動もなく、美術の表舞台からは忘れられた存在として扱われてきました。今回の発表は、黒田清輝に宛てられた明治41年以降の書簡25通を通して、これまで語られることの少なかった義松の後半生にメスを入れようとするものでした。書簡の多くは自らの旧作を東京美術学校に売却しようと、同校教授の黒田に仲介を頼む旨が記されています。一世代上の義松らに取って代わり、当時の洋画壇を牽引していた黒田ですが、黒田が奉職した東京美術学校の洋画コレクションには義松の滞欧作《操芝居》をはじめとする明治前期の洋画が数多く含まれており、明治前後期を通しての洋画の流れを概観することができます。角田氏の発表は、義松と黒田の立場の違いを越えた交流に、明治洋画史の形成という積極的意義を見出そうとする試みであり、その経緯を伝える書簡類の重要性にあらためて気づかされました。

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当研究所名誉研究員中村傳三郎旧蔵資料の受入

中村傳三郎旧蔵資料の一部

 当研究所名誉研究員中村傳三郎(1916-1994)の旧蔵資料を、ご遺族の中村徹氏から4月30日付でご寄贈いただきました。傳三郎は、1947年から国立博物館附属美術研究所(現東京文化財研究所文化財情報資料部)に奉職し、1978年の退官までに当研究所に在籍された近代日本彫塑の研究者で、オーギュスト・ロダン、荻原守衛、平櫛田中、新海竹太郎、北村西望らの作家研究、明治以来の彫塑団体の系統的調査を行い、日本近代彫塑史における実証的研究の先鞭をつけました。また彫塑・立体造型を主とする同時代美術の動向の調査研究にも従事し、批評活動も展開して、作家の創作活動に大きく寄与しました。今回ご寄贈いただいた資料は、1)碌山美術館出版物・碌山美術館関係書類、2)荻原碌山関係資料、3)高村光雲・光太郎・豊周関係資料、4)新海竹太郎関係資料、5)二科会七十年史関係資料、6)美術研究所・東京国立文化財研究所関係資料、7)開国百年記念文化事業会関係資料、8)「日本金属造形作家展」関係資料で構成され、いずれも近現代彫塑史研究の重要な資料です。
 こういった特定の人物や組織によって生成された文書群(アーカイブズ)は、研究資源としての価値を広く認められており、関係者の間で近年さかんに、どのように散逸を防ぎ、活用する環境を整え、また後世へ遺すかといった議論が行われています。当部ではこれまでにも矢代幸雄、梅津次郎、川上涇、久野健、高田修、田中一松ら元職員のアーカイブズを積極的に受け入れ、科学研究費助成事業「諸先学の作品調書・画像資料類の保存と活用のための研究・開発―美術史家の眼を引き継ぐ」(研究代表者:田中淳、基盤研究(B)2009-2012年度)の取り組みなどによって整理を進め、資料閲覧室を通して利用に供してきました。今回ご寄贈いただいた中村傳三郎旧蔵資料も個人情報、プライバシー、あるいは資料保全の問題を配慮しつつ、今年9月ごろに公開できるよう整理を進めております。


無形文化遺産の震災復興と防災に関わる刊行物

 無形文化遺産部では、昨年度末に『無形民俗文化財の保存・活用に関する調査研究プロジェクト報告書 震災復興と無形文化遺産をめぐる課題』を刊行しました。本書は同プロジェクトの報告であるとともに、これまで開催した「311復興支援・無形文化遺産情報ネットワーク協議会」での協議内容をまとめたものです。この協議会は、平成25年より毎年3月にさまざまな分野の方にご参加いただきながら、東日本大震災での無形文化遺産の復興について討議を重ねて参りました。その年々の状況を踏まえた課題は継続中のものも多く、今後の文化財防災にも資する内容となっています。
 また文化財防災ネットワーク推進事業として行っている「地方指定文化財等の情報収集・整理・共有化事業」「文化財保護のための動態記録作成に関する調査研究事業」の概要を示す冊子として、『地域の文化遺産と防災』を刊行しました。特に「地方指定文化財等」の収集については、地域における文化財防災の第一歩は、まずどこに何があるのかを把握しておくことが重要であり、地方自治体と連携して事業を進める必要があります。そうした意義と、今後の事業の進め方をまとめました。
 どちらも無形文化遺産部のウェブサイトにてPDF版公開を予定しています。


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