ブックタイトル未来につなぐ人類の技17　煉瓦造建造物の保存と修復

概要

未来につなぐ人類の技17　煉瓦造建造物の保存と修復

事例４旧下関英国領事館（スライド20）煉瓦の目地にはセメントがほとんど使用されていなかった。壁面ほぼ全面にアラミド繊維目地補強と垂直アラミドロッド挿入を実施。煉瓦積の中に当初から帯鉄が埋め込まれているが、海沿いにある立地条件などから錆びて膨張し、煉瓦壁の帯鉄設置位置の目地で水平方向に目地切れを起こしていた。そのため帯鉄は全て撤去した。事例5旧手宮鉄道施設機関車庫三号（スライド21）年代：明治18年（1885）構造：煉瓦造煉瓦造、建築面積118.57m2、鉄板葺、引込線附属鉄骨フレームにより煉瓦壁を支持。まとめ日本では地震が極めて多いため、耐震対策は比較的厳密に行われている。文化財であっても、建築基準法に準じる性能が求められている。旧下関英国領事館年代：明治39年（1906）構造：煉瓦造、建築面積170.6m2、二階建、桟瓦葺旧手宮鉄道施設機関車庫三号年代：明治18年（1885）構造：煉瓦造、建築面積118.57ｍ2、鉄骨フレームにより煉瓦壁を支持。鉄板葺、引込線附属目地が極めて脆弱。石灰モルタル。壁面ほぼ全面アラミド繊維目地補強と垂直アラミドロッド挿入を実施。スライド20スライド21引用・出典スライド2気象庁ホームページhttp://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/kyoshin/kaisetsu/outou.htm（2017.8.14）より引用。スライド3左図：一般財団法人日本建築センター(2014)『建築設備耐震設計・施工指針2014年版』(p.6）より転載。右図：Protezione Civileホームページhttp://www.protezionecivile.gov.it/resources/cms/documents/A3_class20150416_r.pdf（2017.8.14）より引用。スライド5,17出典：文化庁(2017)『重要文化財（建造物）耐震診断・耐震補強の手引（改訂版）』スライド6（左図）-8株式会社文化財保存計画協会編、株式会社岩手銀行発行(2016)『重要文化財岩手銀行（旧盛岡銀行）旧本店本館保存修理工事報告書』ほか診断書より転載。スライド9（右写真）-15公益財団法人文化財建造物保存技術協会編、オノエンホールディングス株式会社発行(2016)『重要文化財シャトーカミヤ旧醸造場施設保存修理工事（災害復旧）報告書』ほか資料より転載。スライド16図：彰国社(2013)「歴史的建築の内外装を痛めないプレストレス耐震補強清泉女子大学本館」『ディテール』No.196, pp.90-91より転載。スライド19右図・施工写真：現地配布のパンフレット「半田赤煉瓦建物整備工事（資料提供：株式会社安井建設事務所、清水・七番特定建設工事共同体）」より転載。スライド20公益財団法人文化財建造物保存技術協会編、山口県下関市発行(2014)『重要文化財旧下関英国領事館本館ほか2棟保存修理工事報告書』より転載（左上写真撮影：樋口宗久）。スライド21写真（上2枚）：公益財団法人文化財建造物保存技術協会編、小樽市発行(2010)『重要文化財旧手宮鉄道施設（機関車庫三号ほか）保存修理工事報告書』より転載。69